大日本木材防腐(7907)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2010年3月31日
- 1億56万
- 2011年3月31日 -24.35%
- 7608万
- 2012年3月31日 +19.55%
- 9095万
- 2013年3月31日 +51.28%
- 1億3760万
- 2014年3月31日 +13.77%
- 1億5655万
- 2015年3月31日 +51.74%
- 2億3755万
- 2016年3月31日 -27.29%
- 1億7273万
個別
- 2007年3月31日
- 2億8095万
- 2008年3月31日 -52.87%
- 1億3240万
- 2009年3月31日 -42.4%
- 7626万
- 2010年3月31日 +31.87%
- 1億56万
- 2011年3月31日 -36.67%
- 6368万
- 2012年3月31日 +20.99%
- 7705万
- 2013年3月31日 +57.01%
- 1億2097万
- 2014年3月31日 +14.78%
- 1億3886万
- 2015年3月31日 +53.18%
- 2億1271万
- 2016年3月31日 -25.43%
- 1億5861万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2016/06/29 12:51
前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 98,650千円 △69,168千円 税効果額 △24,798千円 30,953千円 その他有価証券評価差額金 73,851千円 △54,100千円 繰延ヘッジ損益 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2016/06/29 12:51
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(平成27年3月31日) 当事業年度(平成28年3月31日) 特別償却準備金 △108,396千円 △88,198千円 その他有価証券評価差額金 △100,993千円 △72,913千円 その他 △42千円 △30千円
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2016/06/29 12:51
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) 特別償却準備金 △108,396千円 △88,198千円 その他有価証券評価差額金 △100,993千円 △72,913千円 その他 △25,082千円 △34,573千円