ウッドワン（7898）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -37億3200万
2010年9月30日: -34億6500万
2010年12月31日: -19億8100万
2011年3月31日: -8億4500万
2011年6月30日: 23億1800万
2011年9月30日: -5億8700万
2011年12月31日: 10億2300万
2012年3月31日 +429.91%: 54億2100万
2012年6月30日: -20億7600万
2012年9月30日: -9億
2012年12月31日: 34億4400万
2013年3月31日 +162.14%: 90億2800万
2013年6月30日: -8億3100万
2013年9月30日: 17億6300万
2013年12月31日 +152.47%: 44億5100万
2014年3月31日 +21.03%: 53億8700万
2014年6月30日: -4億7200万
2014年9月30日 -149.58%: -11億7800万
2014年12月31日: 27億2900万
2015年3月31日 -37.6%: 17億300万
2015年6月30日: -25億5800万
2015年9月30日 -110.83%: -53億9300万
2015年12月31日: -26億800万
2016年3月31日 -75.19%: -45億6900万
2016年6月30日: -21億500万
2016年9月30日: -17億8500万
2016年12月31日: 20億1500万
2017年3月31日 -28.29%: 14億4500万
2017年6月30日 +9.83%: 15億8700万
2017年9月30日 -5.1%: 15億600万
2017年12月31日 -0.86%: 14億9300万
2018年3月31日: -5800万
2018年6月30日 -999.99%: -8億3800万
2018年9月30日 -6.44%: -8億9200万
2018年12月31日 -18.72%: -10億5900万
2019年3月31日 -43.72%: -15億2200万
2019年6月30日: -8億9600万
2019年9月30日 -96.65%: -17億6200万
2019年12月31日: 2億2900万
2020年3月31日: -21億1100万
2020年6月30日: 10億9300万
2020年9月30日 +62.85%: 17億8000万
2020年12月31日 +91.18%: 34億300万
2021年3月31日 +44.78%: 49億2700万
2021年6月30日 -97.06%: 1億4500万
2021年9月30日 +222.76%: 4億6800万
2021年12月31日 +167.31%: 12億5100万
2022年3月31日 +198.96%: 37億4000万
2022年6月30日 -92.49%: 2億8100万
2022年9月30日 +8.9%: 3億600万
2022年12月31日 +198.37%: 9億1300万
2023年3月31日 -46.55%: 4億8800万
2023年6月30日 +152.46%: 12億3200万
2023年9月30日 +44.4%: 17億7900万
2023年12月31日 -32.43%: 12億200万
2024年3月31日 -52.66%: 5億6900万
2024年6月30日 +270.12%: 21億600万
2024年9月30日 -30.29%: 14億6800万
2024年12月31日 -40.53%: 8億7300万
2025年3月31日 +30.47%: 11億3900万
2025年6月30日 -64.09%: 4億900万
2025年9月30日 +103.42%: 8億3200万
2025年12月31日 +207.09%: 25億5500万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/23 10:22
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しています。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っています。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しています。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっています。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/23 10:22