構築物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 2億4700万
- 2009年3月31日 -10.12%
- 2億2200万
- 2010年3月31日 -11.71%
- 1億9600万
- 2011年3月31日 -13.27%
- 1億7000万
- 2012年3月31日 -15.29%
- 1億4400万
- 2013年3月31日 -11.11%
- 1億2800万
- 2014年3月31日 -8.59%
- 1億1700万
- 2015年3月31日 +36.75%
- 1億6000万
- 2016年3月31日 -10.63%
- 1億4300万
- 2017年3月31日 -11.89%
- 1億2600万
- 2018年3月31日 +6.35%
- 1億3400万
- 2019年3月31日 -5.97%
- 1億2600万
- 2020年3月31日 -5.56%
- 1億1900万
- 2021年3月31日 -8.4%
- 1億900万
- 2022年3月31日 -3.67%
- 1億500万
- 2023年3月31日 -9.52%
- 9500万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2023/06/28 9:45
主として定率法を採用しています。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備と構築物については、主として定額法を採用しています。なお、耐用年数及び残存価額については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっています。また、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、一括償却資産として3年間で均等償却する方法によっています。
② 無形固定資産(リース資産を除く) - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2023/06/28 9:45
定率法によっています。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備と構築物については定額法を採用しています。なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっています。また、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、一括償却資産として、3年間で均等償却する方法によっています。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)