減価償却費
連結
- 2008年3月31日
- 1億2314万
- 2009年3月31日 -2.31%
- 1億2030万
- 2010年3月31日 +0.52%
- 1億2092万
- 2011年3月31日 -20.86%
- 9570万
- 2012年3月31日 +35.65%
- 1億2981万
- 2013年3月31日 +71.74%
- 2億2294万
- 2014年3月31日 +7.83%
- 2億4040万
- 2015年3月31日 +11.75%
- 2億6865万
- 2016年3月31日 -2.35%
- 2億6233万
- 2017年3月31日 -16.89%
- 2億1803万
- 2018年3月31日 -37.57%
- 1億3611万
- 2019年3月31日 +0.36%
- 1億3661万
- 2020年3月31日 -12.62%
- 1億1937万
- 2021年3月31日 +21.55%
- 1億4509万
- 2022年3月31日 +26.13%
- 1億8300万
- 2023年3月31日 +11.07%
- 2億326万
個別
- 2008年3月31日
- 9754万
- 2009年3月31日 -6.06%
- 9163万
- 2010年3月31日 +2.04%
- 9350万
- 2011年3月31日 -20.26%
- 7455万
- 2012年3月31日 +42.95%
- 1億658万
- 2013年3月31日 +84.75%
- 1億9690万
- 2014年3月31日 -1.51%
- 1億9393万
- 2015年3月31日 +3.08%
- 1億9990万
- 2016年3月31日 -1.27%
- 1億9736万
- 2017年3月31日 -19.02%
- 1億5982万
- 2018年3月31日 -52.42%
- 7605万
- 2019年3月31日 -2.23%
- 7435万
- 2020年3月31日 -20.98%
- 5875万
- 2021年3月31日 +44.96%
- 8516万
- 2022年3月31日 +53.6%
- 1億3081万
- 2023年3月31日 +13.77%
- 1億4882万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2023/06/28 13:13
前事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 諸経費 374,977 406,810 減価償却費 130,814 148,824 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 営業活動の結果、支出した資金は1,587百万円(前年同期は、1,888百万円の獲得)となりました。2023/06/28 13:13
これは、主な増加要因としては、売上債権の減少額1,035百万円、税金等調整前当期純利益1,029百万円、減価償却費638百万円、固定資産圧縮損439百万円等であるのに対し、減少要因として、棚卸資産の増加額2,341百万円、法人税等の支払額1,324百万円、移転補償金537百万円、仕入債務の減少額498百万円等によるものであります。
(投資活動によるキャッシュ・フロー) - #3 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）
- (注)1.連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額を控除した金額であります。2023/06/28 13:13
2.期中増減額のうち、前連結会計年度の主な増加額は賃貸用不動産の整備費(10,870千円)であり、主な減少額は賃貸用不動産の売却(37,304千円)および減価償却費(23,519千円)であります。当連結会計年度の主な増加額は賃貸用不動産の取得(1,624,172千円)であり、主な減少額は減価償却費(50,980千円)であります。
3.期末の時価は、主として「不動産鑑定評価基準」に基づいて自社で算定した金額(指標等を用いて調整を行ったものを含む。)であります。