要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)及び投資不動産
主として定率法(ただし、2000年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。

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#2 固定資産売却損の注記（連結）

※3 固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)	当連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日)
土地	-千円	142,569千円
投資不動産	-	4,695
計	-	147,265

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#3 固定資産売却益の注記（連結）

※2 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)	当連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日)
機械装置及び運搬具土地投資不動産	856千円6,6679,868	2,839千円-14,960
計	17,392	17,800

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#4 有形固定資産等明細表（連結）

2.「当期減少額」のうち主なものは次のとおりです。

土地	朝日新町土地交換		370,447千円
投資不動産	南海藤塚ビル建物売却		142,760

3.「当期首残高」及び「当期末残高」は、取得価額で記載しております。

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#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)及び投資不動産
主として定率法(ただし、2000年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。

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#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産及び投資不動産
定率法(ただし、2000年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。

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