7887 南海プライウッド

7887
2024/04/25
時価
68億円
PER 予
8.24倍
2010年以降
赤字-73.16倍
(2010-2023年)
PBR
0.27倍
2010年以降
0.15-0.37倍
(2010-2023年)
配当 予
2.2%
ROE 予
3.34%
ROA 予
2.49%
資料
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投資不動産(純額)

【期間】

連結

2011年3月31日
10億7259万
2012年3月31日 +12.42%
12億582万
2013年3月31日 -7.44%
11億1616万
2014年3月31日 +3.09%
11億5071万
2015年3月31日 -5.9%
10億8279万
2016年3月31日 -2.81%
10億5235万
2017年3月31日 -5.48%
9億9464万
2018年3月31日 -6.96%
9億2545万
2019年3月31日 -9.2%
8億4032万
2020年3月31日 -5.63%
7億9301万
2021年3月31日 -10.64%
7億862万
2022年3月31日 -7.05%
6億5867万
2023年3月31日 +217.65%
20億9228万

個別

2011年3月31日
10億7259万
2012年3月31日 +12.42%
12億582万
2013年3月31日 -7.44%
11億1616万
2014年3月31日 +3.09%
11億5071万
2015年3月31日 -5.9%
10億8279万
2016年3月31日 -2.81%
10億5235万
2017年3月31日 -5.48%
9億9464万
2018年3月31日 -6.96%
9億2545万
2019年3月31日 -9.2%
8億4032万
2020年3月31日 -5.63%
7億9301万
2021年3月31日 +2.08%
8億949万
2022年3月31日 -5.36%
7億6609万
2023年3月31日 +186.98%
21億9854万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)及び投資不動産
主として定率法(ただし、2000年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
2023/06/28 13:13
#2 固定資産売却益の注記(連結)
※3 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)
機械装置及び運搬具投資不動産1,318千円13,95311,857千円4,444
15,27216,302
2023/06/28 13:13
#3 有形固定資産等明細表(連結)
(注)1.「当期増加額」のうち主なものは次のとおりです。
投資不動産朝日新町第2物流センター1,269,021千円
建物朝日新町資材物流センター512,556
2.「当期減少額」のうち主なものは次のとおりです。
2023/06/28 13:13
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
投資活動の結果、支出した資金は1,927百万円(前年同期は、1,861百万円の支出)となりました。
これは、主に有形固定資産の取得による支出1,434百万円、投資不動産の取得による支出422百万円等によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
2023/06/28 13:13
#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)及び投資不動産
主として定率法(ただし、2000年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
2023/06/28 13:13
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産及び投資不動産
定率法(ただし、2000年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
2023/06/28 13:13