投資不動産（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産及び投資不動産
定率法(ただし、2000年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。

2019/06/27 9:16

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※2 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
機械装置及び運搬具工具、器具及び備品投資不動産	4,336千円-8,817	1,021千円47419,503
計	13,154	21,000

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#3 有形固定資産等明細表（連結）

2.「当期減少額」のうち主なものは次のとおりです。

機械及び装置	志度工場 床材設備		98,551千円
投資不動産土地	テナンガーデン土地売却		43,314

3.「当期首残高」及び「当期末残高」は、取得価額で記載しております。

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#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産及び投資不動産
主として定率法(ただし、2000年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。

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#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産及び投資不動産
定率法(ただし、2000年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。

2019/06/27 9:16

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産及び投資不動産
主として定率法(ただし、2000年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。

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