ソフトウエア
個別
- 2024年3月31日
- 1億6682万
- 2025年3月31日 -22.11%
- 1億2994万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)及び投資不動産
主として定率法(ただし、2000年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5~50年
機械装置及び運搬具 4~15年
ロ 無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2025/06/26 10:34 - #2 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度(自2024年4月1日 至2025年3月31日)2025/06/26 10:34
当社グループは、事業用資産については、事業区分をもとに、独立したキャッシュ・フローを生み出す単位ごとに資産のグルーピングを行っています。場所 用途 種類 フランス共和国 事業用資産 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及 び備品、建設仮勘定、ソフトウエア
上記の資産グループについては、事業用固定資産の収益性が低下したこと等により帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(642,289千円)として特別損失に計上しております。なお、当該資産グループの回収可能価額は、処分コスト控除後の公正価値により測定しており、公正価値は第三者への売却見込額を基礎として算定しております。 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ロ 無形固定資産2025/06/26 10:34
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
ハ リース資産 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (2) 無形固定資産2025/06/26 10:34
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
3.引当金の計上基準