7887 南海プライウッド

7887
2026/03/17
時価
112億円
PER 予
5.39倍
2010年以降
赤字-73.16倍
(2010-2025年)
PBR
0.42倍
2010年以降
0.15-0.37倍
(2010-2025年)
配当 予
1.8%
ROE 予
7.87%
ROA 予
4.33%
資料
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南海プライウッド(7887)の構築物の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
6855万
2009年3月31日 -4.72%
6531万
2010年3月31日 -16.03%
5484万
2011年3月31日 -36.92%
3460万
2012年3月31日 -19.98%
2768万
2013年3月31日 -33.11%
1852万
2014年3月31日 -13.47%
1602万
2015年3月31日 -17.25%
1326万
2016年3月31日 +225.36%
4314万
2017年3月31日 +114.56%
9257万
2018年3月31日 -4.87%
8806万
2019年3月31日 -7.7%
8127万
2020年3月31日 +90.89%
1億5515万
2021年3月31日 +20.43%
1億8685万
2022年3月31日 +30.42%
2億4369万
2023年3月31日 +59.31%
3億8823万
2024年3月31日 -2.93%
3億7686万
2025年3月31日 -2.19%
3億6862万

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
有形固定資産
主として、一般管工事関連事業における製造用設備(建物及び構築物、機械装置及び運搬具)であります。
②リース資産の減価償却の方法
2025/06/26 10:34
#2 会計方針に関する事項(連結)
要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)及び投資不動産
主として定率法(ただし、2000年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5~50年
機械装置及び運搬具 4~15年
ロ 無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2025/06/26 10:34
#3 固定資産除却損の注記(連結)
※4 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物及び構築物956千円541千円
機械装置及び運搬具455138
2025/06/26 10:34
#4 担保に供している資産の注記(連結)
借入金および輸入資材の関税・消費税の納期限延長に関して、担保に供されている資産は、次のとおりであります。
前連結会計年度(2024年3月31日)当連結会計年度(2025年3月31日)
建物及び構築物287,889千円269,399千円
土地1,016,6171,016,617
担保付債務は、次のとおりであります。
2025/06/26 10:34
#5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
収用等に伴う補助金の受入れにより有形固定資産の取得原価から控除している圧縮記帳額は、次のとおりであります。
前連結会計年度(2024年3月31日)当連結会計年度(2025年3月31日)
建物及び構築物439,937千円439,937千円
2025/06/26 10:34
#6 減損損失に関する注記(連結)
当連結会計年度(自2024年4月1日 至2025年3月31日)
場所用途種類
フランス共和国事業用資産建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及 び備品、建設仮勘定、ソフトウエア
当社グループは、事業用資産については、事業区分をもとに、独立したキャッシュ・フローを生み出す単位ごとに資産のグルーピングを行っています。
上記の資産グループについては、事業用固定資産の収益性が低下したこと等により帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(642,289千円)として特別損失に計上しております。なお、当該資産グループの回収可能価額は、処分コスト控除後の公正価値により測定しており、公正価値は第三者への売却見込額を基礎として算定しております。
2025/06/26 10:34
#7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
イ 有形固定資産(リース資産を除く)及び投資不動産
主として定率法(ただし、2000年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2025/06/26 10:34
#8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
(1) 有形固定資産及び投資不動産
定率法(ただし、2000年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法)を採用しております。
また、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2025/06/26 10:34

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