建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。ただし、建物以外の有形固定資産については、本社、研究所その他において定率法を採用しております。
(2) 無形固定資産

2014/06/27 13:26

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保資産

	前連結会計年度(平成25年3月31日)		当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物及び構築物	14,505百万円	(14,505)百万円	13,623百万円	(13,623)百万円
機械装置及び運搬具	35,077百万円	(34,271)百万円	31,590百万円	(30,575)百万円

担保権付債務

2014/06/27 13:26

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	31～47年
機械装置及び運搬具	12年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。

2014/06/27 13:26