構築物(純額)
個別
- 2021年3月31日
- 28億9700万
- 2022年3月31日 -3.18%
- 28億500万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 建物以外の有形固定資産2022/06/28 15:10
定額法。なお、当社の本社その他及び一部の連結子会社において定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数 - #2 固定資産処分損に関する注記(連結)
- ※5 固定資産処分損の内訳は、次のとおりであります。2022/06/28 15:10
前連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 当連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 機械装置及び運搬具 86 百万円 120 百万円 建物及び構築物 47 百万円 24 百万円 土地 - 百万円 3 百万円 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 次の資産については、工場財団根抵当権を設定しておりますが、担保付債務はないため、実質的に担保に供されている資産ではありません。2022/06/28 15:10
前連結会計年度(2021年3月31日) 当連結会計年度(2022年3月31日) 建物及び構築物 3,738 百万円 11,074 百万円 機械装置及び運搬具 2,931 百万円 10,799 百万円 - #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※4 国庫補助金等の受入により取得価額から控除している圧縮記帳累計額は次のとおりであります。2022/06/28 15:10
前連結会計年度(2021年3月31日) 当連結会計年度(2022年3月31日) 建物及び構築物 678 百万円 678 百万円 機械装置及び運搬具 1,059 百万円 1,059 百万円 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)2022/06/28 15:10
処分予定資産及び遊休資産につきまして、それぞれ帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、回収可能価額は正味売却価額により測定しており、処分予定資産については合理的な売却見積額等をもとに評価し、遊休資産については帳簿価額を備忘価額まで減額しております。場所 用途 種類 減損損失額 京都府長岡京市 遊休資産 機械装置等 186百万円 青森県八戸市 遊休資産 建物及び構築物等 12百万円 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 建物以外の有形固定資産2022/06/28 15:10
定額法。なお、本社その他において定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した構築物については、定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産