野崎印刷紙業(7919)の無形固定資産の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 7130万
- 2009年3月31日 +18.93%
- 8481万
- 2010年3月31日 +13.06%
- 9588万
- 2010年12月31日 -10.8%
- 8553万
- 2011年3月31日 -6.35%
- 8010万
- 2011年6月30日 -7.03%
- 7447万
- 2011年9月30日 -7.45%
- 6892万
- 2011年12月31日 -27.94%
- 4967万
- 2012年3月31日 -6.66%
- 4636万
- 2012年6月30日 -6.1%
- 4353万
- 2012年9月30日 -5.09%
- 4131万
- 2012年12月31日 -4.1%
- 3962万
- 2013年3月31日 +19.99%
- 4754万
- 2013年6月30日 -1.97%
- 4660万
- 2013年9月30日 -6.63%
- 4351万
- 2013年12月31日 +2.39%
- 4455万
- 2014年3月31日 -13.7%
- 3845万
- 2014年6月30日 -8.3%
- 3525万
- 2014年9月30日 -5.78%
- 3322万
- 2014年12月31日 -4.54%
- 3171万
- 2015年3月31日 -2.56%
- 3090万
- 2015年6月30日 +7.43%
- 3320万
- 2015年9月30日 -1.3%
- 3276万
- 2015年12月31日 -0.6%
- 3257万
- 2016年3月31日 +28.19%
- 4175万
- 2016年6月30日 +0.72%
- 4205万
- 2016年9月30日 -3.77%
- 4046万
- 2016年12月31日 -4.29%
- 3872万
- 2017年3月31日 -0.11%
- 3868万
- 2017年6月30日 -10%
- 3481万
- 2017年9月30日 +4.48%
- 3637万
- 2017年12月31日 +4.44%
- 3799万
- 2018年3月31日 -28.1%
- 2731万
- 2018年6月30日 -6.49%
- 2554万
- 2018年9月30日 -10.53%
- 2285万
- 2018年12月31日 -10.45%
- 2046万
- 2019年3月31日 -13.06%
- 1779万
- 2019年6月30日 -10.35%
- 1595万
- 2019年9月30日 -5.94%
- 1500万
- 2019年12月31日 +7.54%
- 1613万
- 2020年3月31日 +33.61%
- 2156万
- 2020年6月30日 -7%
- 2005万
- 2020年9月30日 -9.52%
- 1814万
- 2020年12月31日 +4.84%
- 1902万
- 2021年3月31日 +17.22%
- 2229万
- 2021年6月30日 +4.26%
- 2324万
- 2021年9月30日 -8.76%
- 2120万
- 2021年12月31日 -2.23%
- 2073万
- 2022年3月31日 -8.1%
- 1905万
- 2022年6月30日 +10.44%
- 2104万
- 2022年9月30日 -9.86%
- 1897万
- 2022年12月31日 -10.6%
- 1696万
- 2023年3月31日 -10.02%
- 1526万
- 2023年6月30日 -3.21%
- 1477万
- 2023年9月30日 +3.89%
- 1534万
- 2023年12月31日 -10.45%
- 1374万
- 2024年3月31日 -11.67%
- 1213万
- 2024年6月30日 -14.38%
- 1039万
- 2024年9月30日 -15.43%
- 878万
- 2024年12月31日 -17.98%
- 720万
- 2025年3月31日 -1.03%
- 713万
- 2025年6月30日 -14.73%
- 608万
- 2025年9月30日 +386.52%
- 2959万
- 2025年12月31日 -7.28%
- 2744万
- 2026年3月31日 -3.59%
- 2645万
個別
- 2008年3月31日
- 6559万
- 2009年3月31日 +22.54%
- 8038万
- 2010年3月31日 +15.41%
- 9276万
- 2011年3月31日 -17.62%
- 7642万
- 2012年3月31日 -43.27%
- 4335万
- 2013年3月31日 +3.87%
- 4502万
- 2014年3月31日 -20.01%
- 3601万
- 2015年3月31日 -22%
- 2809万
- 2016年3月31日 +33.06%
- 3737万
- 2017年3月31日 -13.93%
- 3217万
- 2018年3月31日 -56.86%
- 1387万
- 2019年3月31日 -42.08%
- 803万
- 2020年3月31日 +88.28%
- 1513万
- 2021年3月31日 +14.95%
- 1739万
- 2022年3月31日 -4.52%
- 1661万
- 2023年3月31日 -13.5%
- 1436万
- 2024年3月31日 -26.45%
- 1056万
- 2025年3月31日 -50.9%
- 518万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2025/06/24 10:17 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定額法によっております。なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2025/06/24 10:17
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法によっております。なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2025/06/24 10:17
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。