無形固定資産

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2016/06/29 13:10

#2 固定資産処分損の注記

前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)

	売却損	除却損	合計
工具、器具及び備品	-	483	483
無形固定資産	863	-	863
合計	863	43,364	44,227

当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)

	売却損	除却損	合計
工具、器具及び備品	-	1,535	1,535
無形固定資産	-	-	-
合計	-	23,314	23,314

2016/06/29 13:10

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/29 13:10