原材料
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 2億4174万
- 2010年3月31日 -11.26%
- 2億1451万
- 2011年3月31日 -2.89%
- 2億831万
- 2012年3月31日 -32.1%
- 1億4143万
- 2013年3月31日 +29.23%
- 1億8277万
- 2014年3月31日 -38.7%
- 1億1203万
- 2015年3月31日 +24.5%
- 1億3948万
- 2016年3月31日 +12.31%
- 1億5665万
- 2017年3月31日 -3.65%
- 1億5094万
- 2018年3月31日 +16.33%
- 1億7558万
- 2019年3月31日 -16.09%
- 1億4733万
- 2020年3月31日 +17.8%
- 1億7355万
- 2021年3月31日 -19.86%
- 1億3909万
- 2022年3月31日 +51.76%
- 2億1108万
- 2023年3月31日 +2.79%
- 2億1698万
- 2024年3月31日 -17.68%
- 1億7862万
個別
- 2008年3月31日
- 2億2658万
- 2009年3月31日 -2.52%
- 2億2086万
- 2010年3月31日 -11.7%
- 1億9502万
- 2011年3月31日 -6.29%
- 1億8275万
- 2012年3月31日 -32.56%
- 1億2325万
- 2013年3月31日 +31.51%
- 1億6209万
- 2014年3月31日 -38.53%
- 9964万
- 2015年3月31日 +15.5%
- 1億1508万
- 2016年3月31日 +17.53%
- 1億3526万
- 2017年3月31日 -4.33%
- 1億2941万
- 2018年3月31日 +18.9%
- 1億5387万
- 2019年3月31日 -15.62%
- 1億2984万
- 2020年3月31日 +13.35%
- 1億4717万
- 2021年3月31日 -19.34%
- 1億1872万
- 2022年3月31日 +52.69%
- 1億8127万
- 2023年3月31日 -0.03%
- 1億8121万
有報情報
- #1 コーポレート・ガバナンスの概要(連結)
- (注)仲本和宏氏は、2022年6月23日より取締役に就任しております。2023/06/28 9:42
取締役会における主な検討内容として、業務報告、資金繰り、経営計画、設備投資計画、原材料価格・エネルギー価格の高騰への対応、人事異動、人的資本投資、政策保有株式等であります。
(指名・報酬委員会) - #2 事業等のリスク
- (2)原料の価格2023/06/28 9:42
当社グループの製品の主たる原材料である原紙の価格が、紙パルプの市況、原油価格等の高騰を受け上昇した場合であっても、業界の販売価格競争が激しく、価格転嫁が難しいことが考えられ、その結果、収益性の低下を招き経営成績等に影響を与える可能性があります。
(3)機器等の在庫 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ①財政状態及び経営成績の状況2023/06/28 9:42
当連結会計年度におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症に係る行動制限の解除以降、ウィズコロナの下で徐々に経済活動の正常化に向けた動きが進み、景気は緩やかに持ち直しの動きが見られました。一方で、ロシア・ウクライナ戦争の長期化、急激な円安の進行等に起因した原材料・エネルギー価格の高騰による物価上昇圧力が強まり、個人消費が停滞する等、依然として先行き不透明な状況で推移いたしました。
このような状況のなか、当社グループは、紙媒体の需要の低下が進み販売が減少した部門もありましたが、年度の後半では行動制限の緩和による需要の急激な回復により受注が増えた部門もあり、売上高は微増で推移いたしました。収益面におきましては、原材料価格・エネルギー価格の高騰に伴い不採算商品の見直しや価格修正を行うとともに、生産部門での効率化を進めたことなどにより、売上総利益が改善されたことに加え、業務プロセスのデジタル化、省エネルギー化などを推進した結果、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益とも大幅に改善いたしました。