大王製紙(3880)ののれんの推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 144億1600万
- 2009年3月31日 -7.05%
- 134億
- 2010年3月31日 -5.78%
- 126億2500万
- 2011年3月31日 -4.22%
- 120億9200万
- 2012年3月31日 +35.3%
- 163億6100万
- 2013年3月31日 +316.66%
- 681億7000万
- 2014年3月31日 -6.52%
- 637億2400万
- 2015年3月31日 -7.41%
- 589億9900万
- 2016年3月31日 -9.38%
- 534億6300万
- 2017年3月31日 -8.6%
- 488億6500万
- 2018年3月31日 -2.91%
- 474億4300万
- 2019年3月31日 -8.2%
- 435億5300万
- 2020年3月31日 -8.29%
- 399億4100万
- 2021年3月31日 +39.96%
- 559億200万
- 2022年3月31日 -9.68%
- 504億8900万
- 2023年3月31日 -9.19%
- 458億4700万
- 2024年3月31日 -1.27%
- 452億6700万
- 2025年3月31日 -14.5%
- 387億200万
- 2026年3月31日 -4.2%
- 370億7500万
個別
- 2008年3月31日
- 165億6600万
- 2009年3月31日 -5.17%
- 157億1000万
- 2010年3月31日 -5.46%
- 148億5300万
- 2011年3月31日 -5.76%
- 139億9700万
- 2012年3月31日 -6.12%
- 131億4100万
- 2013年3月31日 -6.51%
- 122億8500万
- 2014年3月31日 -0.66%
- 122億400万
- 2015年3月31日 -9.41%
- 110億5600万
- 2016年3月31日 -7.91%
- 101億8100万
- 2017年3月31日 -8.61%
- 93億400万
- 2018年3月31日 -9.42%
- 84億2800万
- 2019年3月31日 -10.39%
- 75億5200万
- 2020年3月31日 -11.6%
- 66億7600万
- 2021年3月31日 -13.14%
- 57億9900万
- 2022年3月31日 -15.11%
- 49億2300万
- 2023年3月31日 -87.37%
- 6億2200万
- 2024年3月31日 -16.24%
- 5億2100万
- 2025年3月31日 -19.39%
- 4億2000万
- 2026年3月31日 -23.81%
- 3億2000万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】2026/06/25 16:23
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #2 事業等のリスク
- (11)固定資産の減損会計による影響2026/06/25 16:23
当社グループは、有形固定資産やのれん等の固定資産を保有していますが、これらの資産については減損会計が適用されており、当該資産から得られる将来キャッシュ・フロー又は当該資産の正味売却価額の何れか高い方の金額によって資産の帳簿価額の回収可能性を検証し、減損処理が必要な資産については適切に処理を行っています。しかし、経営環境の著しい悪化により事業の収益性が低下した場合や市場価格が著しく下落した場合等には、固定資産の減損会計の適用による減損損失が発生し、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。
(12)気候変動に関するリスク - #3 会計方針に関する事項(連結)
- のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却については、個別案件ごとに検討し、20年以内で均等償却を行っています。2026/06/25 16:23 - #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2026/06/25 16:23
(注)前連結会計年度は、税金等調整前当期純損失を計上しているため、記載を省略しています。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 評価性引当額の増減 - 13.2 のれん償却額 - 5.4 関係会社の留保利益 - △1.7
3.法人税及び地方法人税の会計処理又はこれらに関する税効果会計の会計処理 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ただし、特例処理によっている金利スワップ及び振当処理によっている為替予約については、有効性の評価を省略しています。2026/06/25 16:23
(9)のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却については、個別案件ごとに検討し、20年以内で均等償却を行っています。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 自社利用のソフトウエア 社内における利用可能期間(5年)による定額法2026/06/25 16:23
のれん 個別案件ごとに検討し、20年以内で均等償却
その他 定額法