大王製紙(3880)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 4558億400万
- 2009年3月31日 +2.19%
- 4658億400万
- 2009年12月31日 -31.56%
- 3188億1800万
- 2010年3月31日 +32.71%
- 4231億500万
- 2010年6月30日 -77.16%
- 966億3800万
- 2010年9月30日 +106.43%
- 1994億9100万
- 2010年12月31日 +53.07%
- 3053億6800万
- 2011年3月31日 +34.32%
- 4101億5900万
- 2011年6月30日 -75.54%
- 1003億2800万
- 2011年9月30日 +103.31%
- 2039億7200万
- 2011年12月31日 +48.7%
- 3033億
- 2012年3月31日 +34.85%
- 4089億8500万
- 2012年6月30日 -76.5%
- 961億2700万
- 2012年9月30日 +106.34%
- 1983億4900万
- 2012年12月31日 +53.52%
- 3045億700万
- 2013年3月31日 +33.78%
- 4073億6200万
- 2013年6月30日 -75.11%
- 1014億1200万
- 2013年9月30日 +101.3%
- 2041億4000万
- 2013年12月31日 +55.17%
- 3167億6300万
- 2014年3月31日 +35.77%
- 4300億5400万
- 2014年6月30日 -75.99%
- 1032億5200万
- 2014年9月30日 +107.44%
- 2141億8200万
- 2014年12月31日 +55.05%
- 3320億9700万
- 2015年3月31日 +35.57%
- 4502億3900万
- 2015年6月30日 -74.91%
- 1129億5700万
- 2015年9月30日 +103.6%
- 2299億8600万
- 2015年12月31日 +54.01%
- 3542億100万
- 2016年3月31日 +33.84%
- 4740億7700万
- 2016年6月30日 -76.05%
- 1135億6300万
- 2016年9月30日 +101.25%
- 2285億4000万
- 2016年12月31日 +53.88%
- 3516億8000万
- 2017年3月31日 +35.67%
- 4771億4000万
- 2017年6月30日 -73.83%
- 1248億6000万
- 2017年9月30日 +102.45%
- 2527億7500万
- 2017年12月31日 +55.36%
- 3927億1300万
- 2018年3月31日 +35.29%
- 5313億1100万
- 2018年6月30日 -75.74%
- 1288億8900万
- 2018年9月30日 +99.93%
- 2576億8400万
- 2018年12月31日 +54.08%
- 3970億4700万
- 2019年3月31日 +34.47%
- 5338億9000万
- 2019年6月30日 -75.55%
- 1305億2400万
- 2019年9月30日 +105.8%
- 2686億1800万
- 2019年12月31日 +50.25%
- 4036億800万
- 2020年3月31日 +35.39%
- 5464億3300万
- 2020年6月30日 -77.91%
- 1207億600万
- 2020年9月30日 +116.71%
- 2615億8500万
- 2020年12月31日 +57.68%
- 4124億7800万
- 2021年3月31日 +36.47%
- 5629億2800万
- 2021年6月30日 -74.25%
- 1449億5300万
- 2021年9月30日 +104.81%
- 2968億7300万
- 2021年12月31日 +50.75%
- 4475億2800万
- 2022年3月31日 +36.82%
- 6123億1400万
- 2022年6月30日 -75.94%
- 1473億900万
- 2022年9月30日 +109.55%
- 3086億7900万
- 2022年12月31日 +55.78%
- 4808億5500万
- 2023年3月31日 +34.39%
- 6462億1300万
- 2023年6月30日 -74.93%
- 1620億1300万
- 2023年9月30日 +104.45%
- 3312億2800万
- 2023年12月31日 +52.09%
- 5037億7400万
- 2024年3月31日 +33.33%
- 6716億8800万
- 2024年6月30日 -75.25%
- 1662億6300万
- 2024年9月30日 +100.68%
- 3336億5000万
- 2024年12月31日 +50.54%
- 5022億9000万
- 2025年3月31日 +33.17%
- 6689億1200万
- 2025年9月30日 -52.26%
- 3193億5800万
- 2025年12月31日 +54.39%
- 4930億6300万
- 2026年3月31日 +35.23%
- 6667億7000万
個別
- 2008年3月31日
- 3649億6900万
- 2009年3月31日 +7.05%
- 3906億9200万
- 2010年3月31日 -8.72%
- 3566億2900万
- 2011年3月31日 -2.91%
- 3462億5000万
- 2012年3月31日 +3.32%
- 3577億5300万
- 2013年3月31日 -3.49%
- 3452億7200万
- 2014年3月31日 +4.73%
- 3615億9900万
- 2015年3月31日 +3.93%
- 3758億1800万
- 2016年3月31日 +4.99%
- 3945億5700万
- 2017年3月31日 -1.33%
- 3893億400万
- 2018年3月31日 +0.3%
- 3904億6000万
- 2019年3月31日 +5.18%
- 4106億7000万
- 2020年3月31日 +2.52%
- 4210億3600万
- 2021年3月31日 -1.74%
- 4136億8900万
- 2022年3月31日 +6.4%
- 4401億5700万
- 2023年3月31日 +1.91%
- 4485億4200万
- 2024年3月31日 +8.32%
- 4858億6500万
- 2025年3月31日 +1.86%
- 4948億9600万
- 2026年3月31日 -0.21%
- 4938億6100万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における半期情報等2026/06/25 16:23
中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高(百万円) 319,358 666,770 税金等調整前中間(当期)純利益(百万円) 8,978 21,321 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- なお、前連結会計年度のセグメント情報は、変更後の報告セグメントの区分に基づき作成したものを記載しています。2026/06/25 16:23
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一です。 - #3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
- 要な非連結子会社の名称等
主要な非連結子会社
ダイオーエコワーク株式会社
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除いています。2026/06/25 16:23 - #4 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2026/06/25 16:23
連結損益計算書の売上高の10%以上である単一の外部顧客がいないため、記載を省略しています。 - #5 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 4.当連結会計年度の連結損益計算書に計上されている分離した事業に係る損益の概算額2026/06/25 16:23
売上高 949百万円 営業利益 △763百万円 - #6 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一です。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値です。
セグメント間の内部売上高及び振替高は、当事者間の協議のうえで決定した価格に基づいています。2026/06/25 16:23 - #7 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (注)売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しています。2026/06/25 16:23
- #8 役員報酬(連結)
- (d)業績連動報酬(賞与)の仕組み2026/06/25 16:23
単年度の当社の業績に連動する年次インセンティブ報酬の業績評価指標(KPI)は企業活動の成果を表す連結営業利益と企業活動の源泉である連結売上高とします。
また、両KPIの評価ウェイトは全役位一律で連結営業利益:連結売上高=80:20とし、それぞれのKPIに係る業績目標値に対する達成度等に応じて0~150%の範囲で変動する支給率に基づき、支給額の算定を行います。 - #9 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- ③ 紙・板紙事業の収益安定化と新規事業投資2026/06/25 16:23
需要が減少し、原燃料価格が高止まりする中でも価格改定を着実に実行し、売上高の拡大よりも安定的な利益創出を重視した事業運営を行います。加えて、2025年度に営業運転を開始したセルロースナノファイバー複合樹脂の商用プラントを安定稼働させるとともに、バイオリファイナリー等の新素材事業の開拓と投資を継続し、国内洋紙需要減退を補完できる体制を構築します。
(3)会社の対処すべき課題 - #10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (1)経営成績の状況2026/06/25 16:23
当連結会計年度の連結業績について、売上高はホーム&パーソナルケア海外事業における構造改革の影響等により前期並みとなりましたが、営業利益・経常利益は上記構造改革による固定費の削減に加え、ホーム&パーソナルケア国内事業におけるソフトパックティシューや長尺トイレットペーパーをはじめとする付加価値商品の伸長や価格改定の浸透、及びいわき大王製紙のボイラー再稼働による紙・板紙事業におけるエネルギーコスト改善等により大幅な増益となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は、上記に加え、特別損失に計上した事業構造改善費用及び減損損失が前期と比べて減少したこと等により、前期から大幅な増益となりました。
当連結会計年度の連結業績は、以下のとおりです。 - #11 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (連結の範囲から除いた理由)2026/06/25 16:23
非連結子会社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除いています。
2.持分法の適用に関する事項 - #12 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
- ※1.顧客との契約から生じる収益2026/06/25 16:23
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載していません。顧客との契約から生じる収益の金額は、「(収益認識関係)1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しています。