古林紙工（3944）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -4200万
2010年9月30日 -214.29%: -1億3200万
2010年12月31日: -8200万
2011年3月31日 -141.07%: -1億9768万
2011年6月30日: 1億1500万
2011年9月30日 +25.22%: 1億4400万
2011年12月31日: -1800万
2012年3月31日: 9676万
2012年6月30日 +89.12%: 1億8300万
2012年9月30日 -4.37%: 1億7500万
2012年12月31日 +5.71%: 1億8500万
2013年3月31日 +365.35%: 8億6090万
2013年6月30日 -44.83%: 4億7500万
2013年9月30日 +30.32%: 6億1900万
2013年12月31日 +31.99%: 8億1700万
2014年3月31日 +43.15%: 11億6957万
2014年6月30日 -94.19%: 6800万
2014年9月30日 +229.41%: 2億2400万
2014年12月31日 +243.3%: 7億6900万
2015年3月31日 +146.45%: 18億9517万
2015年6月30日 -98.89%: 2100万
2015年9月30日 +180.95%: 5900万
2015年12月31日 +583.05%: 4億300万
2016年3月31日 -85.07%: 6015万
2016年6月30日: -7600万
2016年9月30日 -506.58%: -4億6100万
2016年12月31日: -3億7900万
2017年3月31日: 1億9879万
2017年6月30日 +22.74%: 2億4400万
2017年9月30日 +11.48%: 2億7200万
2017年12月31日 +235.66%: 9億1300万
2018年3月31日 +23.78%: 11億3014万
2018年6月30日 -79.29%: 2億3400万
2018年9月30日 +85.04%: 4億3300万
2018年12月31日 -42.96%: 2億4700万
2019年3月31日 +73.94%: 4億2962万
2019年6月30日: -1億4300万
2019年9月30日 -1.4%: -1億4500万
2019年12月31日: 3億9551万
2020年3月31日: -1億900万
2020年6月30日 -454.13%: -6億400万
2020年9月30日 -18.87%: -7億1800万
2020年12月31日: -5億7804万
2021年3月31日: -1億3900万
2021年6月30日 -83.45%: -2億5500万
2021年9月30日: -1億6700万
2021年12月31日 -96.94%: -3億2888万
2022年3月31日: -1億6900万
2022年6月30日: 4700万
2022年9月30日 +629.79%: 3億4300万
2022年12月31日 -44.26%: 1億9119万
2023年3月31日 -36.71%: 1億2100万
2023年6月30日 +297.52%: 4億8100万
2023年9月30日 +79%: 8億6100万
2023年12月31日 +8.18%: 9億3142万
2024年3月31日 -90.44%: 8900万
2024年6月30日 +734.83%: 7億4300万
2024年9月30日 -3.5%: 7億1700万
2024年12月31日 +22.36%: 8億7729万
2025年3月31日 -96.01%: 3500万
2025年6月30日 +165.71%: 9300万
2025年9月30日 +205.38%: 2億8400万
2025年12月31日 +143.25%: 6億9082万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2026/03/19 9:55
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いおよび「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計基準の変更による連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。
2026/03/19 9:55