- 3944
- 2026/10/02
- 時価
- 55億円
- PER 予
- 13.96倍
- 2010年以降
- 3.94-2106.67倍
(2010-2025年) - PBR
- 0.33倍
- 2010年以降
- 0.2-0.72倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 1.61%
- ROE 予
- 2.35%
- ROA 予
- 1.23%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
無形固定資産
連結
- 2015年3月31日
- 1億857万
- 2016年3月31日 -7.48%
- 1億46万
個別
- 2015年3月31日
- 1932万
- 2016年3月31日 -11.09%
- 1718万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 印刷紙器の製造に関連する設備(「その他」)であります。2020/03/26 14:32
(イ)無形固定資産
ソフトウエアであります。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。2020/03/26 14:32 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 機械装置及び運搬具 4年~12年2020/03/26 14:32
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- ただし、滝野工場ならびに平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。2020/03/26 14:32
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7年~50年
機械装置及び運搬具 4年~12年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
(ハ)リース資産
・所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
・所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/03/26 14:32