- 3944
- 2026/09/09
- 時価
- 57億円
- PER 予
- 14.45倍
- 2010年以降
- 3.94-2106.67倍
(2010-2025年) - PBR
- 0.34倍
- 2010年以降
- 0.2-0.72倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 1.56%
- ROE 予
- 2.35%
- ROA 予
- 1.23%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- (会計方針の変更)に記載のとおり、「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第1四半期連結会計期間の期首から適用し、収益認識に関する会計処理方法を変更したため、事業セグメントの利益または損失の測定方法を同様に変更しております。2022/11/11 16:34
また、当社および一部の国内連結子会社は、当第3四半期連結会計期間より、製品の評価方法を売価還元法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価引下げの方法により算定)から総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価引下げの方法により算定)に、商品、材料および仕掛品の評価方法を先入先出法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価引下げの方法により算定)から総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価引下げの方法により算定)に変更しております。
なお、これらの変更による当第3四半期連結累計期間の報告セグメントの売上高および利益に与える影響は軽微であります。 - #2 会計基準等の改正等以外の正当な理由による会計方針の変更、四半期連結財務諸表(連結)
- (棚卸資産の評価方法の変更)2022/11/11 16:34
当社および一部の国内連結子会社は、当第3四半期連結会計期間より、製品の評価方法を売価還元法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価引下げの方法により算定)から総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価引下げの方法により算定)に、商品、材料および仕掛品の評価方法を先入先出法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価引下げの方法により算定)から総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価引下げの方法により算定)に変更しております。
この変更は、デジタルトランスフォーメーション(DX)開発の第一歩としてグローバルスタンダードで標準化されたERPパッケージを当第3四半期連結会計期間から稼働しましたことを機に、原価管理を精緻化して、期間損益計算および棚卸資産評価をより適正に行うことを目的としたものであります。 - #3 報告セグメントの変更等に関する事項(連結)
- 告セグメントの変更等に関する事項
(会計方針の変更)に記載のとおり、「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第1四半期連結会計期間の期首から適用し、収益認識に関する会計処理方法を変更したため、事業セグメントの利益または損失の測定方法を同様に変更しております。
また、当社および一部の国内連結子会社は、当第3四半期連結会計期間より、製品の評価方法を売価還元法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価引下げの方法により算定)から総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価引下げの方法により算定)に、商品、材料および仕掛品の評価方法を先入先出法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価引下げの方法により算定)から総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価引下げの方法により算定)に変更しております。
なお、これらの変更による当第3四半期連結累計期間の報告セグメントの売上高および利益に与える影響は軽微であります。2022/11/11 16:34