有価証券報告書-第56期(平成29年1月1日-平成29年12月31日)
(1)重要な資産の評価基準及び評価方法
① 有価証券
その他有価証券
時価のあるもの…決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。)
時価のないもの…移動平均法による原価法
② デリバティブ
時価法
③ たな卸資産
製品……主として総平均法に基づく原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
仕掛品…主として個別法に基づく原価法または総平均法に基づく原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
原材料…主として総平均法に基づく原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
① 有価証券
その他有価証券
時価のあるもの…決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。)
時価のないもの…移動平均法による原価法
② デリバティブ
時価法
③ たな卸資産
製品……主として総平均法に基づく原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
仕掛品…主として個別法に基づく原価法または総平均法に基づく原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
原材料…主として総平均法に基づく原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)