スーパーバッグ（3945）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -7416万
2010年9月30日: -6589万
2010年12月31日: 2億1032万
2011年3月31日 -17.43%: 1億7367万
2011年6月30日: -7102万
2011年9月30日 -161.94%: -1億8603万
2011年12月31日: -3857万
2012年3月31日: 5410万
2012年6月30日 -99.58%: 22万
2012年9月30日: -1億846万
2012年12月31日: 3135万
2013年3月31日 +744.86%: 2億6492万
2013年6月30日 -83.58%: 4349万
2013年9月30日: -765万
2013年12月31日: 6332万
2014年3月31日 -61.54%: 2435万
2014年6月30日: -7200万
2014年9月30日: -3500万
2014年12月31日: 2億1400万
2015年3月31日 +156.07%: 5億4800万
2015年6月30日 -96.35%: 2000万
2015年9月30日: -1億3900万
2015年12月31日: 4000万
2016年3月31日 -47.5%: 2100万
2016年6月30日: -9800万
2016年9月30日: 1700万
2016年12月31日 +999.99%: 4億3600万
2017年3月31日 +24.08%: 5億4100万
2017年6月30日 -78.56%: 1億1600万
2017年9月30日 -7.76%: 1億700万
2017年12月31日 +334.58%: 4億6500万
2018年3月31日 -17.85%: 3億8200万
2018年6月30日: -1億1100万
2018年9月30日 -29.73%: -1億4400万
2018年12月31日 -45.83%: -2億1000万
2019年3月31日 -440.95%: -11億3600万
2019年6月30日: -1億
2019年9月30日: -9300万
2019年12月31日: 1億9300万
2020年3月31日 -58.55%: 8000万
2020年6月30日: -2200万
2020年9月30日 -340.91%: -9700万
2020年12月31日: 300万
2021年3月31日: -1億1000万
2021年6月30日: -8100万
2021年9月30日: 1億100万
2021年12月31日: -2億2400万
2022年3月31日 -120.98%: -4億9500万
2022年6月30日: -5100万
2022年9月30日: -100万
2022年12月31日: 4億1600万
2023年3月31日 +27.64%: 5億3100万
2023年6月30日 -59.32%: 2億1600万
2023年9月30日 +130.56%: 4億9800万
2023年12月31日 +89.76%: 9億4500万
2024年3月31日 +35.56%: 12億8100万
2024年6月30日 -83.45%: 2億1200万
2024年9月30日 +17.45%: 2億4900万
2024年12月31日 +210.84%: 7億7400万
2025年3月31日 -8.91%: 7億500万
2025年6月30日 -80.43%: 1億3800万
2025年9月30日 +129.71%: 3億1700万
2025年12月31日 +85.8%: 5億8900万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額
(単位:百万円)
2025/06/26 11:29
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計期間の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更が連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計期間の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更が前連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/26 11:29
#3 会計方針に関する事項（連結）: ③未認識数理計算上の差異の処理方法
未認識数理計算上の差異については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
④小規模企業等における簡便法の採用
2025/06/26 11:29