大石産業（3943）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 1億2812万
2010年9月30日 +57.17%: 2億137万
2010年12月31日 +88.38%: 3億7935万
2011年3月31日 +26.67%: 4億8055万
2011年6月30日 -73.53%: 1億2718万
2011年9月30日 +48.56%: 1億8894万
2011年12月31日 -25.01%: 1億4170万
2012年3月31日 +133.23%: 3億3049万
2012年6月30日 -64.87%: 1億1609万
2012年9月30日 +78.63%: 2億738万
2012年12月31日 +148.23%: 5億1479万
2013年3月31日 +66.64%: 8億5784万
2013年6月30日 -66.18%: 2億9016万
2013年9月30日 +48.37%: 4億3052万
2013年12月31日 +33.37%: 5億7421万
2014年3月31日 +34.32%: 7億7130万
2014年6月30日 -84.53%: 1億1929万
2014年9月30日 +81.8%: 2億1688万
2014年12月31日 +135.2%: 5億1012万
2015年3月31日 +51.26%: 7億7160万
2015年6月30日 -75.46%: 1億8935万
2015年9月30日 +70.51%: 3億2287万
2015年12月31日 +44.78%: 4億6746万
2016年3月31日 +0.67%: 4億7060万
2016年6月30日 -66.02%: 1億5990万
2016年9月30日 +122.7%: 3億5609万
2016年12月31日 +118.2%: 7億7700万
2017年3月31日 +48.78%: 11億5604万
2017年6月30日 -71.09%: 3億3424万
2017年9月30日 +89.71%: 6億3409万
2017年12月31日 +41.01%: 8億9413万
2018年3月31日 +23.24%: 11億196万
2018年6月30日 -83.13%: 1億8590万
2018年9月30日 +84.75%: 3億4347万
2018年12月31日 +5.31%: 3億6172万
2019年3月31日 +9.15%: 3億9481万
2019年6月30日 -72.98%: 1億668万
2019年9月30日 +113.05%: 2億2728万
2019年12月31日 +167.96%: 6億903万
2020年3月31日 +5.55%: 6億4284万
2020年6月30日 -71.18%: 1億8524万
2020年9月30日 +119.75%: 4億706万
2020年12月31日 +78.54%: 7億2675万
2021年3月31日 +59.11%: 11億5633万
2021年6月30日 -69.45%: 3億5327万
2021年9月30日 +68.6%: 5億9563万
2021年12月31日 +52.8%: 9億1015万
2022年3月31日 +34.08%: 12億2029万
2022年6月30日 -71.89%: 3億4300万
2022年9月30日 +125.36%: 7億7300万
2022年12月31日 +32.73%: 10億2600万
2023年3月31日 +3.22%: 10億5900万
2023年6月30日 -68.93%: 3億2900万
2023年9月30日 +158.36%: 8億5000万
2023年12月31日 +23.41%: 10億4900万
2024年3月31日 +37.46%: 14億4200万
2024年6月30日 -72.95%: 3億9000万
2024年9月30日 +40.26%: 5億4700万
2024年12月31日 +78.43%: 9億7600万
2025年3月31日 +21.72%: 11億8800万
2025年6月30日 -87.79%: 1億4500万
2025年9月30日 +147.59%: 3億5900万
2025年12月31日 +92.76%: 6億9200万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/20 13:00
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)及び子会社に対する投資を売却した時の親会社の持分変動による差額に対する法人税等及び税効果に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
これによる財務諸表への影響はありません。
2025/06/20 13:00
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)及び子会社に対する投資を売却した時の親会社の持分変動による差額に対する法人税等及び税効果に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。
2025/06/20 13:00
#4 会計方針に関する事項（連結）: ③ 未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の会計処理方法
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5)重要な収益及び費用の計上基準
2025/06/20 13:00