構築物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注)1.帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品であります。なお、金額には消費税等を含めておりません。
2.提出会社の東京工場他3工場中には、賃貸中の建物及び構築物および土地38,645千円を含んでおり、また本社中には、賃貸中の建物及び構築物および土地523,703千円を含んでおります。
3.従業員数の( )は臨時従業員の2020年3月31日現在の人員を外数で記載しております。

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#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法、それ以外の有形固定資産については定率法によっております。
なお、主な耐用年数は建物50年、構築物15年、機械装置8年および12年、工具、器具及び備品3年～15年であります。
(2)無形固定資産
定額法によっております。
なお、ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)によっております。2020/06/26 13:26

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※3.固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)		当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)
建物及び構築物	0千円		1,000千円
機械装置及び運搬具	9,730		0

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#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定率法によっております。
1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は建物50年、構築物15年、機械装置8年および12年であります。

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#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産
1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法、それ以外の有形固定資産については定率法によっております。
なお、主な耐用年数は建物50年、構築物15年、機械装置8年および12年、工具、器具及び備品3年～15年であります。

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#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.連結財務諸表提出会社および国内連結子会社
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は建物50年、構築物15年、機械装置8年および12年であります。
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)によっております。
リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
ロ.在外連結子会社
所在地国の会計基準の規定に基づく定額法によっております。2020/06/26 13:26