イムラ(3955)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年4月30日
- 1億1400万
- 2011年7月31日 -2.63%
- 1億1100万
- 2011年10月31日 -63.06%
- 4100万
- 2012年1月31日
- -8200万
- 2012年4月30日
- 1億5900万
- 2012年7月31日 +11.95%
- 1億7800万
- 2012年10月31日 -39.89%
- 1億700万
- 2013年1月31日 +126.17%
- 2億4200万
- 2013年4月30日 -2.07%
- 2億3700万
- 2013年7月31日 +32.07%
- 3億1300万
- 2013年10月31日 +18.21%
- 3億7000万
- 2014年1月31日 -3.51%
- 3億5700万
- 2014年4月30日 -61.9%
- 1億3600万
- 2014年7月31日 +170.59%
- 3億6800万
- 2014年10月31日 -10.33%
- 3億3000万
- 2015年1月31日 -58.48%
- 1億3700万
- 2015年4月30日 +120.44%
- 3億200万
- 2015年7月31日 +84.11%
- 5億5600万
- 2015年10月31日 -37.05%
- 3億5000万
- 2016年1月31日 +29.14%
- 4億5200万
- 2016年4月30日 -71.02%
- 1億3100万
- 2016年7月31日 +212.98%
- 4億1000万
- 2016年10月31日 +9.76%
- 4億5000万
- 2017年1月31日 -74.89%
- 1億1300万
- 2017年4月30日 +131.86%
- 2億6200万
- 2017年7月31日 +70.23%
- 4億4600万
- 2017年10月31日 +6.05%
- 4億7300万
- 2018年1月31日 +52.85%
- 7億2300万
- 2018年4月30日 -76.35%
- 1億7100万
- 2018年7月31日 +42.11%
- 2億4300万
- 2018年10月31日 -28.4%
- 1億7400万
- 2019年1月31日 +190.8%
- 5億600万
- 2019年4月30日 -74.9%
- 1億2700万
- 2019年7月31日 +227.56%
- 4億1600万
- 2019年10月31日 -8.89%
- 3億7900万
- 2020年1月31日 +49.87%
- 5億6800万
- 2020年4月30日 -79.93%
- 1億1400万
- 2020年7月31日 +316.67%
- 4億7500万
- 2020年10月31日 -0.84%
- 4億7100万
- 2021年1月31日 +34.61%
- 6億3400万
- 2021年4月30日 -53.15%
- 2億9700万
- 2021年7月31日 +133%
- 6億9200万
- 2021年10月31日 +32.51%
- 9億1700万
- 2022年1月31日 +11.34%
- 10億2100万
- 2022年4月30日 -76%
- 2億4500万
- 2022年7月31日 +182.04%
- 6億9100万
- 2022年10月31日 +6.66%
- 7億3700万
- 2023年1月31日 +15.74%
- 8億5300万
- 2023年4月30日 -68.11%
- 2億7200万
- 2023年7月31日 +161.4%
- 7億1100万
- 2023年10月31日 +13.92%
- 8億1000万
- 2024年1月31日 +44.07%
- 11億6700万
- 2024年4月30日 -76.18%
- 2億7800万
- 2024年7月31日 +178.78%
- 7億7500万
- 2024年10月31日 -20%
- 6億2000万
- 2025年1月31日 +29.19%
- 8億100万
- 2025年4月30日 -18.1%
- 6億5600万
- 2025年7月31日 +75.15%
- 11億4900万
- 2025年10月31日 -5.05%
- 10億9100万
- 2026年1月31日 +37.12%
- 14億9600万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2025/04/25 10:19
- #2 未適用の会計基準等、連結財務諸表(連結)
- ・「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日)2025/04/25 10:19
・「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日)
・「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)