図書印刷（7913）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物・・7～53年
機械及び装置・・・2～10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間に基づく定額法によっております。
市場販売目的のソフトウェアについては、見込販売収益に基づく償却額と残存有効期間(5年以内)に基づく均等配分額とを比較し、いずれか大きい額を計上する方法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する定額法によっております。2019/06/27 11:32

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※3 固定資産除売却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	14百万円	6百万円
機械装置及び運搬具	44百万円	7百万円

2019/06/27 11:32

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物・・・・・3～53年
機械装置及び運搬具・・・2～10年

2019/06/27 11:32

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物・・7～53年
機械及び装置・・・2～10年

2019/06/27 11:32

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
a 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物・・・・・3～53年
機械装置及び運搬具・・・2～10年
b 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間に基づく定額法によっております。
市場販売目的のソフトウェアについては、見込販売収益に基づく償却額と残存有効期間(5年以内)に基づく均等配分額とを比較し、いずれか大きい額を計上する方法によっております。
c リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する定額法によっております。2019/06/27 11:32