建物（純額）

有報情報

#1 事業等のリスク

(6) 災害リスク
当社グループでは、地震、風水害、その他の事故・災害による被害を最小限に抑えるため、建物や主要設備に、防火、免震・耐震対策等を実施するとともに、生産拠点の分散化を図っておりますが、巨大地震など想定を超える災害が発生した場合、当社グループの業績に悪影響が生じる可能性があります。
(注)将来に関する事項については、当連結会計年度末現在において判断したものであります。

2015/06/26 11:55

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)は定額法、建物以外は主として定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物・・・・・3～50年
機械及び装置・・・10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する定額法によっております。2015/06/26 11:55

#3 固定資産除売却損の注記（連結）

※3 固定資産除売却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
土地	777百万円	―百万円
建物及び構築物	114百万円	21百万円
機械装置及び運搬具	43百万円	23百万円

2015/06/26 11:55

#4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

国庫補助金等により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額及びその内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
圧縮記帳額	150百万円	150百万円
(うち、建物)	150百万円	150百万円

2015/06/26 11:55

#5 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 主な増減内容は次の通りであります。

種類	増加内容(百万円)		減少内容(百万円)
建物		―	川越工場建物	39
機械及び装置	川越工場機械及び装置	137	沼津工場機械及び装置	77
	神戸工場機械及び装置	47	川越工場機械及び装置	47
	プリプレス本部機械及び装置	34		―

2015/06/26 11:55

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
a 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)は定額法、建物以外は主として定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物・・・・・3～50年
機械装置及び運搬具・・・4～10年
b 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間に基づく定額法によっております。
市場販売目的のソフトウェアについては、見込販売収益に基づく償却額と残存有効期間(5年以内)に基づく均等配分額とを比較し、いずれか大きい額を計上する方法によっております。
c リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する定額法によっております。2015/06/26 11:55