仕掛品
連結
- 2018年3月31日
- 28億7200万
- 2019年3月31日 -5.68%
- 27億900万
個別
- 2018年3月31日
- 26億3300万
- 2019年3月31日 -5.05%
- 25億
有報情報
- #1 資産の評価基準及び評価方法
- 2.たな卸資産の評価基準及び評価方法2019/06/27 15:05
(1)製品、仕掛品・・・・・・・・・ 個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定) (2)原材料、貯蔵品・・・・・・・・ 先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定) - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- b たな卸資産2019/06/27 15:05
製品、仕掛品については、主として連結財務諸表提出会社は個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
原材料及び貯蔵品については、主として先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 2.たな卸資産の評価基準及び評価方法2019/06/27 15:05
3.固定資産の減価償却の方法(1)製品、仕掛品・・・・・・・・・ 個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定) (2)原材料、貯蔵品・・・・・・・・ 先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
- #4 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- 要な資産の評価基準及び評価方法
a 有価証券
その他有価証券
・時価のあるもの
決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
・時価のないもの
移動平均法による原価法
b たな卸資産
製品、仕掛品については、主として連結財務諸表提出会社は個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
原材料及び貯蔵品については、主として先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。2019/06/27 15:05