仕掛品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 27億3500万
- 2010年3月31日 -16.27%
- 22億9000万
- 2011年3月31日 +3.67%
- 23億7400万
- 2012年3月31日 -16.47%
- 19億8300万
- 2013年3月31日 +10.04%
- 21億8200万
- 2014年3月31日 +0.23%
- 21億8700万
- 2015年3月31日 +3.38%
- 22億6100万
- 2016年3月31日 +15.52%
- 26億1200万
- 2017年3月31日 -6.2%
- 24億5000万
- 2018年3月31日 +17.22%
- 28億7200万
- 2019年3月31日 -5.68%
- 27億900万
- 2020年3月31日 +6.46%
- 28億8400万
- 2021年3月31日 -24.06%
- 21億9000万
- 2022年3月31日 +6.35%
- 23億2900万
- 2023年3月31日 +22.37%
- 28億5000万
個別
- 2008年3月31日
- 31億9400万
- 2009年3月31日 -15.4%
- 27億200万
- 2010年3月31日 -15.88%
- 22億7300万
- 2011年3月31日 +1.72%
- 23億1200万
- 2012年3月31日 -15.48%
- 19億5400万
- 2013年3月31日 +9.77%
- 21億4500万
- 2014年3月31日 -0.09%
- 21億4300万
- 2015年3月31日 +4.57%
- 22億4100万
- 2016年3月31日 +15.35%
- 25億8500万
- 2017年3月31日 -7.16%
- 24億
- 2018年3月31日 +9.71%
- 26億3300万
- 2019年3月31日 -5.05%
- 25億
- 2020年3月31日 +5.24%
- 26億3100万
- 2021年3月31日 -26%
- 19億4700万
- 2022年3月31日 +6.63%
- 20億7600万
- 2023年3月31日 +25.77%
- 26億1100万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な資産の評価基準及び評価方法
a 有価証券
その他有価証券
・市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
・市場価格のない株式等
主として移動平均法による原価法
b 棚卸資産
製品、仕掛品については、主として個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
原材料及び貯蔵品については、主として先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。2023/06/29 13:36 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- b 棚卸資産2023/06/29 13:36
製品、仕掛品については、主として個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
原材料及び貯蔵品については、主として先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 2.棚卸資産の評価基準及び評価方法2023/06/29 13:36
3.固定資産の減価償却の方法(1)製品、仕掛品・・・・・・・・・・・ 個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定) (2)原材料、貯蔵品・・・・・・・・・・ 先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)