光村印刷（7916）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -1億5641万
- 2010年9月30日
- -9289万
- 2010年12月31日
- 2億9326万
- 2011年3月31日 +48.26%
- 4億3479万
- 2011年6月30日 -94.39%
- 2439万
- 2011年9月30日 +863.64%
- 2億3507万
- 2011年12月31日 +24.43%
- 2億9250万
- 2012年3月31日 +105.76%
- 6億186万
- 2012年6月30日
- -3314万
- 2012年9月30日 -144.73%
- -8110万
- 2012年12月31日
- 2億3332万
- 2013年3月31日 +304.7%
- 9億4426万
- 2013年6月30日 -63.28%
- 3億4672万
- 2013年9月30日 +82.93%
- 6億3428万
- 2013年12月31日 +38.76%
- 8億8010万
- 2014年3月31日 -61.49%
- 3億3894万
- 2014年6月30日 -93.55%
- 2185万
- 2014年9月30日
- -3552万
- 2014年12月31日
- 3億6038万
- 2015年3月31日 +176.92%
- 9億9798万
- 2015年6月30日
- -1億3588万
- 2015年9月30日 -294.36%
- -5億3588万
- 2015年12月31日
- 3062万
- 2016年3月31日
- -8億6667万
- 2016年6月30日
- 1549万
- 2016年9月30日 +999.99%
- 3億1361万
- 2016年12月31日 +173.12%
- 8億5653万
- 2017年3月31日 -20.38%
- 6億8200万
- 2017年6月30日 -88.69%
- 7716万
- 2017年9月30日 -36.79%
- 4877万
- 2017年12月31日 +418.97%
- 2億5313万
- 2018年3月31日 +140.81%
- 6億955万
- 2018年6月30日 -31.36%
- 4億1842万
- 2018年9月30日 +33.87%
- 5億6014万
- 2018年12月31日
- -1億7324万
- 2019年3月31日 -200.35%
- -5億2032万
- 2019年6月30日 -27.86%
- -6億6529万
- 2019年9月30日 -42.44%
- -9億4767万
- 2019年12月31日
- -5億8710万
- 2020年3月31日 -145.09%
- -14億3896万
- 2020年6月30日
- 4億801万
- 2020年9月30日
- -16億6415万
- 2020年12月31日 -11.88%
- -18億6178万
- 2021年3月31日
- 24億6722万
- 2021年6月30日 -95.65%
- 1億744万
- 2021年9月30日
- -4億9744万
- 2021年12月31日
- -2億546万
- 2022年3月31日 -114.32%
- -4億4035万
- 2022年6月30日
- -2億3610万
- 2022年9月30日 -146.55%
- -5億8213万
- 2022年12月31日
- -3億7744万
- 2023年3月31日
- 5億1017万
- 2023年6月30日 +20.74%
- 6億1598万
- 2023年9月30日 -9.94%
- 5億5476万
- 2023年12月31日 +91.99%
- 10億6510万
- 2024年3月31日 +67.16%
- 17億8047万
- 2024年6月30日
- -7億4495万
- 2024年9月30日 -125.2%
- -16億7765万
- 2024年12月31日
- -12億8868万
- 2025年3月31日
- -12億3901万
- 2025年6月30日
- 1億6967万
- 2025年9月30日 +463.75%
- 9億5650万
- 2025年12月31日 +2.27%
- 9億7817万
- 2026年3月31日 -6.69%
- 9億1269万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/25 16:57
- #2 会計方針に関する事項（連結）
- 数理計算上の差異は、各連結会計年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(9年)による定額法により按分した額を、それぞれ発生の翌連結会計年度から費用処理しています。2026/06/25 16:57
未認識数理計算上の差異については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しています。
連結子会社は、退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を採用しています。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
