無形固定資産
連結
- 2015年3月31日
- 8億9710万
- 2015年9月30日 -15.58%
- 7億5735万
個別
- 2015年3月31日
- 7億3708万
- 2015年9月30日 -15.41%
- 6億2353万
有報情報
- #1 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分には、報告セグメントに含まれていない事業セグメントである、ゴルフ場経営が含まれている。
2.調整額は以下のとおりである。
(1)セグメント利益の調整額△168,065千円は、全社費用△167,497千円、セグメント間取引消去△567千円である。全社費用の主なものは提出会社の役付取締役の役員報酬と秘書部、経営企画局に係る費用である。
(2)セグメント資産の調整額△876,402千円は、全社資産1,303,290千円、セグメント間取引消去△2,179,693千円である。全社資産の主なものは系列支配以外の長期投資資金(投資有価証券)及び役員室、秘書部、経営企画局に係る資産である。
(3)減価償却費の調整額101千円は、全社資産に係る減価償却費である。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額4,968千円は、全社資産に係る資産である。
3.セグメント利益又は損失(△)は、中間連結財務諸表の営業利益と調整を行っている。2015/12/25 11:53 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2015/12/25 11:53 - #3 減価償却額の注記
- ※1 減価償却実施額2015/12/25 11:53
前中間会計期間(自 平成26年4月1日至 平成26年9月30日) 当中間会計期間(自 平成27年4月1日至 平成27年9月30日) 有形固定資産 416,251千円 426,629千円 無形固定資産 128,571 127,973 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用している。2015/12/25 11:53