賞与引当金
連結
- 2008年3月31日
- 2億7900万
- 2009年3月31日 -7.53%
- 2億5800万
- 2010年3月31日 -20.16%
- 2億600万
- 2011年3月31日 -6.31%
- 1億9300万
- 2012年3月31日 -13.47%
- 1億6700万
- 2013年3月31日 +13.17%
- 1億8900万
- 2014年3月31日 -0.53%
- 1億8800万
- 2015年3月31日 ±0%
- 1億8800万
- 2016年3月31日 -1.06%
- 1億8600万
- 2017年3月31日 -1.08%
- 1億8400万
- 2018年3月31日 -1.09%
- 1億8200万
- 2019年3月31日 -0.55%
- 1億8100万
- 2020年3月31日 -1.1%
- 1億7900万
- 2021年3月31日 -16.2%
- 1億5000万
- 2022年3月31日 +6%
- 1億5900万
- 2023年3月31日 +6.29%
- 1億6900万
- 2024年3月31日 -10.06%
- 1億5200万
個別
- 2008年3月31日
- 2億3800万
- 2009年3月31日 -7.14%
- 2億2100万
- 2010年3月31日 -19.91%
- 1億7700万
- 2011年3月31日 -6.21%
- 1億6600万
- 2012年3月31日 -13.86%
- 1億4300万
- 2013年3月31日 +14.69%
- 1億6400万
- 2014年3月31日 -1.22%
- 1億6200万
- 2015年3月31日 ±0%
- 1億6200万
- 2016年3月31日 -0.62%
- 1億6100万
- 2017年3月31日 -2.48%
- 1億5700万
- 2018年3月31日 +0.64%
- 1億5800万
- 2019年3月31日 -1.9%
- 1億5500万
- 2020年3月31日 ±0%
- 1億5500万
- 2021年3月31日 -16.77%
- 1億2900万
- 2022年3月31日 +10.85%
- 1億4300万
- 2023年3月31日 +3.5%
- 1億4800万
- 2024年3月31日 -9.46%
- 1億3400万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりです。2024/06/27 11:07
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 退職給付費用 43 24 賞与引当金繰入額 42 39 役員退職慰労引当金繰入額 13 14 役員賞与引当金繰入額 7 10 貸倒引当金繰入額 △3 3 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 売上債権、貸付金等の貸倒損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。2024/06/27 11:07
ロ.賞与引当金
従業員に対して支給する賞与の支出に充てるため、支給見込額の当連結会計年度負担額を計上しております。 - #3 売上原価明細書(連結)
- 2024/06/27 11:07
(原価計算の方法)(前事業年度) (当事業年度) (注)1.労務費中に含まれている賞与引当金繰入額 126百万円 112百万円 2.経費中に含まれている減価償却費 268百万円 272百万円
当社の原価計算は、実際原価計算によるが当社の製品の性質上厳密な原価計算を行っておりません。 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/06/27 11:07
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2023年3月31日) 当事業年度(2024年3月31日) 貸倒引当金 6 8 賞与引当金 44 40 未払事業税 2 4
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/06/27 11:07
(注)1.評価性引当額が66百万円減少しています。この減少の主な内容は、当社における繰延税金資産の回収可能前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 貸倒引当金 15 16 賞与引当金 50 45 未払事業税 2 5
性の見直しに伴うものです。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産
原材料及び貯蔵品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 6年~50年
機械装置及び運搬具 5年~10年
工具、器具及び備品 4年~20年2024/06/27 11:07