建物(純額)
個別
- 2013年3月31日
- 13億1000万
- 2014年3月31日 -5.27%
- 12億4100万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 2.金額には消費税等を含んでおりません。2014/06/27 8:36
3.土地及び建物の一部を賃借しております。年間賃借料は78百万円であります。賃借している土地の面積については[ ]で外書きしております。
4.従業員数の( )は、臨時従業員数を外書きしております。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
制作センターについては定額法、その他については、定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 5年~50年
機械装置及び運搬具 5年~10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/27 8:36 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は次のとおりです。2014/06/27 8:36
上記の物件について、当座貸越契約の担保に供しております。なお、期末において借入実行残高はありません。前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) 建物 60百万円 57百万円 土地 100 100 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
当社の制作センターについては定額法、その他については、定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 5年~50年
機械装置及び運搬具 5年~10年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ.リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/27 8:36