建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
制作センターについては、定額法、その他については、定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 5～50年
機械及び装置 5～10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/12/25 9:37

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当中間連結会計期間(平成27年9月30日)
建物	54百万円	53百万円
土地	100	100

上記の物件について、当座貸越契約の担保に供しております。なお、借入実行残高はありません。

2015/12/25 9:37

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社の制作センターについては定額法、その他については、定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下の通りであります。
建物及び構築物 5～50年
機械装置及び運搬具 5～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/12/25 9:37