9470 学研 HD

9470
2024/10/31
時価
444億円
PER 予
15.59倍
2010年以降
7.94-991.48倍
(2010-2023年)
PBR
0.81倍
2010年以降
0.39-2.04倍
(2010-2023年)
配当 予
2.51%
ROE 予
5.21%
ROA 予
2.04%
資料
Link
CSV,JSON

減損損失

【期間】

連結

2008年3月31日
1億5400万
2009年3月31日 +999.99%
24億2700万
2009年9月30日 -97.78%
5400万
2010年9月30日 -40.74%
3200万
2011年9月30日 +40.63%
4500万
2012年9月30日 +71.11%
7700万
2013年9月30日 -50.65%
3800万
2014年9月30日 +207.89%
1億1700万
2015年9月30日 -41.03%
6900万
2016年9月30日 +515.94%
4億2500万
2017年9月30日 +147.06%
10億5000万
2018年9月30日 -41.14%
6億1800万
2019年9月30日 -79.61%
1億2600万
2020年9月30日 +198.41%
3億7600万
2021年9月30日 -33.78%
2億4900万
2022年9月30日 +179.52%
6億9600万
2023年9月30日 -85.2%
1億300万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 2021年10月1日 至 2022年9月30日)
2023/12/22 14:13
#2 事業等のリスク
当社グループは、海外においても商品の生産・販売をはじめとして、出版・学習塾・介護・ODAコンサルタントなどの事業を行っており、当該国・地域における新型コロナウイルス感染症の感染状況に伴う渡航制限や大幅な事業制約など、事業展開する国・地域における政治的・社会的・経済的不安定要因、自然災害、感染症・伝染病、法律や規制の新設・変更などの顕在化により、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。そのため、当該国・地域での法制度の改正や解釈の変更、行政の動向等に係る情報収集及び状況把握を行い、体制の強化に努めております。
⑧株式の評価損やのれんの減損損失に関するリスク
当社グループは、事業領域の拡大及び事業運営の円滑化等の目的で、有価証券を保有しておりますが、近時の経済環境、市場環境は、引き続き不透明な状況となっていることから、業績への影響も懸念され、当該株式価値の急激な下落に伴う当該株式の評価損の可能性があります。また、買収後の事業環境の変化等により、当初想定した事業計画通りに進まなかった場合、のれんの減損損失や株式の評価損が発生し、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。そのため、M&Aの実施に際しては、対象会社の財務・法務・事業等について詳細な事前調査を行い、リスクの把握や正常収益力を分析した上での決定など、リスクの顕在化の可能性の低減に努めております。
2023/12/22 14:13
#3 減損損失に関する注記(連結)
※6 減損損失
当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
前連結会計年度(自 2021年10月1日 至 2022年9月30日)
2023/12/22 14:13
#4 減損損失累計額の表示に関する注記(連結)
価償却累計額には、減損損失累計額を含めて表示しております。
2023/12/22 14:13
#5 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
③ 翌連結会計年度の連結財務諸表に与える影響
売上高等の実績が事業計画と大幅に乖離する場合には減損の兆候を把握し、将来損益計画などを考慮した結果、減損損失として認識する可能性があります。
2023/12/22 14:13