学研 HD（9470）の支払手形及び買掛金の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 116億3200万
2009年3月31日 -14.29%: 99億7000万
2009年9月30日 -21.8%: 77億9700万
2010年9月30日 +4.53%: 81億5000万
2010年12月31日 +3.14%: 84億600万
2011年3月31日 +18.52%: 99億6300万
2011年6月30日 -13.32%: 86億3600万
2011年9月30日 +0.76%: 87億200万
2011年12月31日 -2.72%: 84億6500万
2012年3月31日 +22.4%: 103億6100万
2012年6月30日 -19.72%: 83億1800万
2012年9月30日 -2.78%: 80億8700万
2012年12月31日 +9.67%: 88億6900万
2013年3月31日 +8.7%: 96億4100万
2013年6月30日 -12.7%: 84億1700万
2013年9月30日 -0.94%: 83億3800万
2013年12月31日 +4.5%: 87億1300万
2014年3月31日 +14.82%: 100億400万
2014年6月30日 -19.36%: 80億6700万
2014年9月30日 -3.06%: 78億2000万
2014年12月31日 +3.61%: 81億200万
2015年3月31日 +25.6%: 101億7600万
2015年6月30日 -15.71%: 85億7700万
2015年9月30日 -5.53%: 81億300万
2015年12月31日 +8.03%: 87億5400万
2016年3月31日 +28.23%: 112億2500万
2016年6月30日 -22.73%: 86億7400万
2016年9月30日 -9.96%: 78億1000万
2016年12月31日 +12.66%: 87億9900万
2017年3月31日 +15.46%: 101億5900万
2017年6月30日 -20.89%: 80億3700万
2017年9月30日 -12.36%: 70億4400万
2017年12月31日 +25.13%: 88億1400万
2018年3月31日 +22.86%: 108億2900万
2018年6月30日 -25.62%: 80億5500万
2018年9月30日 -14.29%: 69億400万
2018年12月31日 +25.72%: 86億8000万
2019年3月31日 +11.36%: 96億6600万
2019年6月30日 -23.27%: 74億1700万
2019年9月30日 -11.06%: 65億9700万
2019年12月31日 +25.38%: 82億7100万
2020年3月31日 +24.54%: 103億100万
2020年6月30日 -22.94%: 79億3800万
2020年9月30日 -8.35%: 72億7500万
2020年12月31日 +18.68%: 86億3400万
2021年3月31日 +35.78%: 117億2300万
2021年6月30日 -23.89%: 89億2200万
2021年9月30日 -17.15%: 73億9200万
2021年12月31日 +16.25%: 85億9300万
2022年3月31日 +12.01%: 96億2500万
2022年6月30日 -24.12%: 73億300万
2022年9月30日 -2.74%: 71億300万
2022年12月31日 +19.85%: 85億1300万
2023年3月31日 +7.14%: 91億2100万
2023年6月30日 -17.67%: 75億900万
2023年9月30日 -8.99%: 68億3400万
2023年12月31日 +10.37%: 75億4300万
2024年3月31日 +11.53%: 84億1300万
2024年6月30日 -15.06%: 71億4600万
2024年9月30日 -7.32%: 66億2300万
2024年12月31日 +22.3%: 81億
2025年3月31日 +21.58%: 98億4800万
2025年6月30日 -17.19%: 81億5500万
2025年9月30日 -13.18%: 70億8000万
2025年12月31日 +23.83%: 87億6700万
2026年3月31日 -8.25%: 80億4400万

有報情報

#1 金融商品関係、連結財務諸表（連結）: 営業債権である受取手形及び売掛金は、顧客の信用リスクに晒されています。投資有価証券は、業務上の関係を有する企業の株式と、配当収入を期待する投資有価証券の運用を目的としており、これらは市場価格の変動リスクに晒されております。
営業債務である支払手形及び買掛金は、そのほとんどが1年以内の支払期日であります。
社債は、主に設備投資及び投融資資金の調達を目的としたものであり、発行年限は3年及び5年であります。
2025/12/18 16:35