光ビジネスフォーム(3948)の貸倒引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2008年12月31日
- -962万
- 2009年12月31日
- -691万
- 2010年12月31日
- -612万
- 2011年3月31日 -54.79%
- -947万
- 2011年6月30日
- -853万
- 2011年9月30日 -5.89%
- -903万
- 2011年12月31日 -0.27%
- -906万
- 2012年3月31日
- -267万
- 2012年6月30日 -275.21%
- -1001万
- 2012年9月30日
- -882万
- 2012年12月31日 -1.03%
- -891万
- 2013年3月31日
- -853万
- 2013年6月30日 ±0%
- -853万
- 2013年9月30日 -1.91%
- -869万
- 2013年12月31日 -4.55%
- -909万
- 2014年3月31日 -9.55%
- -996万
- 2014年6月30日
- -993万
- 2014年9月30日
- -766万
- 2014年12月31日
- -752万
- 2015年3月31日 ±0%
- -752万
- 2015年6月30日 -2.68%
- -773万
- 2015年9月30日 -12.93%
- -873万
- 2015年12月31日 -13.01%
- -986万
- 2016年3月31日 -1.1%
- -997万
- 2016年6月30日
- -977万
- 2016年9月30日
- -961万
- 2016年12月31日
- -927万
- 2017年3月31日
- -916万
- 2017年6月30日
- -181万
- 2017年9月30日 ±0%
- -181万
- 2017年12月31日 ±0%
- -181万
- 2018年3月31日 ±0%
- -181万
- 2018年6月30日 ±0%
- -181万
- 2018年9月30日 ±0%
- -181万
- 2018年12月31日 -0.61%
- -182万
- 2019年3月31日 ±0%
- -182万
- 2019年6月30日 ±0%
- -182万
- 2019年9月30日 ±0%
- -182万
- 2019年12月31日 -2.14%
- -186万
- 2020年3月31日
- -185万
- 2020年6月30日 ±0%
- -185万
- 2020年9月30日 -79.41%
- -331万
- 2020年12月31日
- -326万
- 2021年3月31日 ±0%
- -326万
- 2021年6月30日 ±0%
- -326万
- 2021年9月30日 ±0%
- -326万
- 2021年12月31日
- -180万
- 2022年3月31日 ±0%
- -180万
- 2022年6月30日 -266.67%
- -660万
- 2022年9月30日 -6.06%
- -700万
- 2022年12月31日 ±0%
- -700万
- 2023年3月31日 ±0%
- -700万
- 2023年6月30日 ±0%
- -700万
- 2023年9月30日 ±0%
- -700万
- 2023年12月31日 -2.47%
- -717万
- 2024年3月31日 ±0%
- -717万
- 2024年6月30日 -22.72%
- -880万
- 2024年9月30日 ±0%
- -880万
- 2024年12月31日 ±0%
- -880万
- 2025年3月31日 ±0%
- -880万
- 2025年6月30日 ±0%
- -880万
- 2025年9月30日 ±0%
- -880万
- 2025年12月31日
- -862万
有報情報
- #1 引当金明細表(連結)
- (注) 貸倒引当金の当期減少額(その他)578千円は、洗替による取崩額であります。2026/03/25 10:54
- #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/03/25 10:54
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2024年12月31日) 当事業年度(2025年12月31日) 資産除去債務 33,828 31,936 貸倒引当金 2,872 2,913 賞与引当金 20,971 19,637
- #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 製品・仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)2026/03/25 10:54