光ビジネスフォーム(3948)の雑損失の推移 - 全期間
個別
- 2008年12月31日
- 60万
- 2009年12月31日 +93.17%
- 115万
- 2010年6月30日 +16.22%
- 134万
- 2010年9月30日 +161.17%
- 351万
- 2010年12月31日 +23.48%
- 434万
- 2011年3月31日 -77.05%
- 99万
- 2011年6月30日 +122.27%
- 221万
- 2011年9月30日 +47.07%
- 325万
- 2011年12月31日 -68.52%
- 102万
- 2012年3月31日 +36.35%
- 139万
- 2012年6月30日 +117.73%
- 304万
- 2012年9月30日 +52.95%
- 465万
- 2012年12月31日 +28.03%
- 596万
- 2013年3月31日 -84.48%
- 92万
- 2013年6月30日 +241.9%
- 316万
- 2013年9月30日 +42.23%
- 450万
- 2013年12月31日 -73%
- 121万
- 2014年3月31日 -31.25%
- 83万
- 2014年6月30日 +428.23%
- 441万
- 2014年9月30日 -10.1%
- 397万
- 2014年12月31日 -40.38%
- 236万
- 2015年3月31日 -56.74%
- 102万
- 2015年6月30日 +323.54%
- 433万
- 2015年9月30日 -25.18%
- 324万
- 2015年12月31日 -1.45%
- 319万
- 2016年3月31日 -78.83%
- 67万
- 2016年6月30日 +143.43%
- 164万
- 2016年9月30日 +38.17%
- 227万
- 2016年12月31日 +89.77%
- 432万
- 2017年3月31日 -79.75%
- 87万
- 2017年6月30日 +120.11%
- 192万
- 2017年9月30日 +42.16%
- 273万
- 2017年12月31日 -38.06%
- 169万
- 2018年3月31日 -50.94%
- 83万
- 2018年6月30日 +127.04%
- 188万
- 2018年9月30日 +68.03%
- 317万
- 2018年12月31日 -53.97%
- 146万
- 2019年3月31日 -43.87%
- 82万
- 2019年6月30日 +218.05%
- 260万
- 2019年9月30日 +31.94%
- 344万
- 2019年12月31日 -41.64%
- 200万
- 2020年3月31日 -58.72%
- 82万
- 2020年6月30日 +238.12%
- 280万
- 2020年9月30日 +76.13%
- 493万
- 2020年12月31日 -25.78%
- 366万
- 2021年3月31日 -81.25%
- 68万
- 2021年6月30日 +447.31%
- 376万
- 2021年9月30日 +9.31%
- 411万
- 2021年12月31日 +44.5%
- 593万
- 2022年3月31日 -94.38%
- 33万
- 2022年6月30日 +973.95%
- 358万
- 2022年9月30日 +61.22%
- 578万
- 2022年12月31日 -54.49%
- 263万
- 2023年3月31日 -87.31%
- 33万
- 2023年6月30日 +354.79%
- 151万
- 2023年9月30日 +26.07%
- 191万
- 2023年12月31日 -5.9%
- 180万
- 2024年6月30日 -97.84%
- 39,000
- 2024年9月30日 +130.77%
- 90,000
- 2024年12月31日 +412.22%
- 46万
- 2025年9月30日 -72.89%
- 12万
- 2025年12月31日 +720%
- 102万
有報情報
- #1 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (損益計算書)2026/03/25 10:54
前事業年度において、営業外費用の「雑損失」に含めて表示しておりました「支払手数料」は、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当事業年度より独立掲記することとしました。また、前事業年度において独立掲記しておりました営業外費用の「障害者雇用納付金」は、営業外費用の総額の100分の10以下となったため、当事業年度より「雑損失」に含めて表示しております。これらの表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において営業外費用の「障害者雇用納付金」に表示しておりました1,550千円、「雑損失」に表示しておりました461千円は、「支払手数料」289千円、「雑損失」1,721千円として組み替えております。