雑損失
個別
- 2008年12月31日
- 60万
- 2009年12月31日 +93.17%
- 115万
- 2010年12月31日 +274.81%
- 434万
- 2011年12月31日 -76.38%
- 102万
- 2012年12月31日 +481.38%
- 596万
- 2013年12月31日 -79.61%
- 121万
- 2014年12月31日 +94.65%
- 236万
- 2015年12月31日 +35.11%
- 319万
- 2016年12月31日 +35.12%
- 432万
- 2017年12月31日 -60.75%
- 169万
- 2018年12月31日 -13.86%
- 146万
- 2019年12月31日 +37.44%
- 200万
- 2020年12月31日 +82.47%
- 366万
- 2021年12月31日 +62.09%
- 593万
- 2022年12月31日 -55.68%
- 263万
- 2023年12月31日 -31.53%
- 180万
有報情報
- #1 表示方法の変更、財務諸表（連結）
- (損益計算書)2024/03/28 10:57
前事業年度まで営業外費用の「雑損失」に含めて表示しておりました「支払手数料」は、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当事業年度より独立掲記することとしました。また、前事業年度において独立掲記しておりました営業外費用の「障害者雇用納付金」は、営業外費用の総額の100分の10以下となったため、当事業年度より「雑損失」に含めて表示しております。これらの表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において営業外費用の「障害者雇用納付金」に表示しておりました2,800千円、「雑損失」に表示しておりました2,632千円は、「支払手数料」69千円、「雑損失」5,362千円として組み替えております。