機械及び装置（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物	28～50年
構築物	6～40年
機械及び装置	10年
車両運搬具	5年

(2)無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)による定額法

2016/03/30 10:52

#2 固定資産売却損の注記

※3 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日)	当事業年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日)
建物	2,232千円	-千円
機械及び装置	120	2,383
車両運搬具	26	69

2016/03/30 10:52

#3 固定資産除却損の注記、営業外費用

※1 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日)	当事業年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日)
建物	0千円	0千円
機械及び装置	1,456	1,548
車両運搬具	35	-

2016/03/30 10:52

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

機械及び装置	高尾工場	印刷機器等	10,500千円
リース資産	高尾工場	印刷機器等	18,000千円
	DPP第1センター	印刷機器等	48,103千円
	DPP第2センター	印刷機器等	208,535千円

2 当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。

機械及び装置	DPP第1センター	印刷機器等	18,036千円
	DPP第2センター	印刷機器等	14,900千円
リース資産	DPP第2センター	印刷機器等	330,871千円
		ソフトウェア	29,129千円
ソフトウェア	DPP第2センター		27,492千円

2016/03/30 10:52