有価証券報告書-第48期(平成27年1月1日-平成27年12月31日)

3 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
平成19年3月31日以前に取得した有形固定資産
建物(建物附属設備を除く)のうち、平成10年4月1日以後に取得したものについては、旧定額法を採用しております。
上記以外の有形固定資産については、旧定率法を採用しております。
平成19年4月1日以後に取得した有形固定資産
建物(建物附属設備を除く)については定額法、建物(建物附属設備を除く)以外の有形固定資産については定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物	28～50年
構築物	6～40年
機械及び装置	10年
車両運搬具	5年
工具器具及び備品	5～8年

(2)無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)による定額法
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。