機械及び装置（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物	28～50年
構築物	6～40年
機械及び装置	10年
車両運搬具	5年

(2)無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)による定額法

2017/03/30 10:47

#2 固定資産売却損の注記

※3 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日)	当事業年度(自 平成28年1月1日至 平成28年12月31日)
機械及び装置	2,383千円	-千円
車両運搬具	69	44

2017/03/30 10:47

#3 固定資産除却損の注記、営業外費用

※1 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日)	当事業年度(自 平成28年1月1日至 平成28年12月31日)
建物	0千円	3,100千円
機械及び装置	1,548	7,787
車両運搬具	-	0

2017/03/30 10:47

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

機械及び装置	高尾工場	印刷機器等	7,398千円
	野田工場	印刷機器等	11,768千円
	DPP第1センター	印刷機器等	15,710千円
リース資産	DPP第1センター	印刷機器等	29,013千円
	DPP第2センター	印刷機器等	99,302千円
ソフトウェア	DPP第1センター		32,580千円

2 当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。

機械及び装置	野田工場	印刷機器等	14,300千円
	DPP第1センター	印刷機器等	26,980千円
	DPP第2センター	印刷機器等	133,936千円
リース資産	DPP第2センター	印刷機器等	44,505千円
ソフトウェア	金融ソリューション部		12,000千円

2017/03/30 10:47