機械及び装置（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物	28～50年
構築物	6～40年
機械及び装置	10年
車両運搬具	5年

(2)無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)による定額法

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#2 固定資産売却益の注記

※2 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成28年1月1日至 平成28年12月31日)	当事業年度(自 平成29年1月1日至 平成29年12月31日)
建物	-千円	10,252千円
機械及び装置	-	1,074
車両運搬具	29	-

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#3 固定資産除却損の注記、営業外費用

※1 固定資産除却損(営業外費用)の内容は次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成28年1月1日至 平成28年12月31日)	当事業年度(自 平成29年1月1日至 平成29年12月31日)
建物	3,100千円	25千円
機械及び装置	7,787	2,200
車両運搬具	0	0

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#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	野田工場	工場建屋等	80,906千円
機械及び装置	野田工場	印刷機器等	13,455千円
工具、器具及び備品	DPP第1センター	備品等	12,542千円

2 当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。

土地	日本橋営業所	営業所用地	368,500千円
	日本橋営業所	営業所建屋等	37,400千円
機械及び装置	高尾工場	印刷機器等	77,380千円
	野田工場	印刷機器等	9,155千円

なお、当期減少額のうち( )内は内書きで減損損失の計上額であります。

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