製品
個別
- 2023年12月31日
- 1億7468万
- 2024年12月31日 -6.15%
- 1億6395万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- 当社は以下のとおり重要課題(マテリアリティ)を特定し、リスクと機会を整理したうえでサステナビリティ経営に取り組みます。2025/03/28 10:52
●環境に配慮した事業展開重要課題(マテリアリティ) リスク 機会 人的資本の充実に向けた施策の推進 人事制度改革・人材育成 ・優秀な人材の流出・モチベーションの低下による生産性の低下・生産年齢人口の減少 ・優秀な人材の確保・モチベーションの向上による生産性の向上・労働力人口の増加 ダイバーシティ・エクイティ&インクルージョン ・優秀な人材の流出・イノベーションの停滞・社会からの信用低下と企業価値の低下・消費者ニーズ、消費者行動の多様化 ・優秀な人材の確保・イノベーションの創出・社会からの信用向上と企業価値の向上・パーソナライズ製品の提供による競争力の向上 健康経営の推進 ・優秀な人材の流出・モチベーションの低下による生産性の低下・社会からの信用低下と企業価値の低下 ・優秀な人材の確保・モチベーションの向上による生産性の向上・社会からの信用向上と企業価値の向上
当社は、情報を伝えるための書式・フォーマットであるビジネスフォーム印刷を主力事業として創業いたしました。時代の移り変わりと共に情報を伝える方法は変化し、それにあわせて様々なソリューションを提供してまいりましたが、常にその根幹にあるものは情報や想いを「伝える」という使命です。 - #2 セグメント情報等、財務諸表(連結)
- 前事業年度(自 2023年1月1日 至 2023年12月31日)2025/03/28 10:52
1.製品及びサービスごとの情報
当社は、印刷関連事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております。 - #3 主な資産及び負債の内容(連結)
- 製品
(注) 当事業年度より製品区分の分類を変更しております。2025/03/28 10:52品目 金額(千円) 印刷関連 109,938 DPP 54,014 合計 163,953 - #4 収益認識関係、財務諸表(連結)
- 前事業年度(自 2023年1月1日 至 2023年12月31日)2025/03/28 10:52
当事業年度(自 2024年1月1日 至 2024年12月31日)製品区分 金額(千円) 印刷関連 2,506,649 DPP 4,752,678 WEB 467,114 BPO 2,149,919 顧客との契約から生じる収益 9,876,362 その他の収益 - 外部顧客への売上高 9,876,362
(表示方法の変更)製品区分 金額(千円) 印刷関連 2,552,487 DPP 4,453,604 WEB 266,348 BPO 642,737 顧客との契約から生じる収益 7,915,177 その他の収益 - 外部顧客への売上高 7,915,177 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- [顧客中心主義]2025/03/28 10:52
創業以来コンピュータの進歩と共に歩んできました当社では、コンピュータ用帳票の企画、設計、製造、納入までの一貫生産を中心に、システム開発から高速漢字プリンタによるデータ出力、メーリングサービスに至るまでお客様の多種多様なニーズに最新の設備と技術を駆使し迅速、柔軟にかつ責任をもって対応してまいりました。私たちが掲げてまいりましたお客様本位の姿勢は、ときに営業展開に、また機械設備にと、情報化社会の高度化とともに進化してまいりました。これからもお客様に最適な製品、サービスを“光のごとく速やかに”ご提供し、お客様の良きパートナーとしてお役に立てるよう全社一丸となって努力してまいります。
[収益力の安定強化] - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- a.生産実績2025/03/28 10:52
(注)1 当社は単一セグメントであるため、製品区分別に記載しております。なお、当事業年度より製品区分の分類を変更しております。前年同期比につきましては、前年同期の数値を変更後の製品区分に組み替えた数値で比較しております。製品区分 生産高(千円) 前年同期比(%) 印刷関連(サプライ商品を除く) 2,290,303 104.8 DPP 4,447,862 94.0 WEB 266,348 57.0 BPO 642,737 29.9 合計 7,647,251 80.2
2 金額は販売価格で表示しております。 - #7 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (損益計算書)2025/03/28 10:52
前事業年度において、区分掲記しておりました「製品売上高」及び「商品売上高」は当事業年度において売上区分の分類を変更したことにより一覧性を高めるため、当事業年度より「売上高」として一括掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「製品売上高」に表示しておりました9,581,012千円、「商品売上高」に表示しておりました295,349千円は、「売上高」9,876,362千円として組み替えております。 - #8 製品及びサービスごとの情報
- 1.製品及びサービスごとの情報2025/03/28 10:52
当社は、印刷関連事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております。 - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 2 棚卸資産の評価基準及び評価方法2025/03/28 10:52
(1)製品・仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)