(表示方法の変更)
(損益計算書)
前事業年度において、区分掲記しておりました「製品売上高」及び「商品売上高」は当事業年度において売上区分の分類を変更したことにより一覧性を高めるため、当事業年度より「売上高」として一括掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「製品売上高」に表示しておりました9,581,012千円、「商品売上高」に表示しておりました295,349千円は、「売上高」9,876,362千円として組み替えております。
前事業年度において、営業外費用の「雑損失」に含めて表示しておりました「障害者雇用納付金」は、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当事業年度より独立掲記することとしました。また、前事業年度において独立掲記しておりました営業外費用の「支払手数料」は、営業外費用の総額の100分の10以下となったため、当事業年度より「雑損失」に含めて表示しております。これらの表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において営業外費用の「支払手数料」に表示しておりました1,410千円、「雑損失」に表示しておりました1,802千円は、「障害者雇用納付金」750千円、「雑損失」2,463千円として組み替えております。
(キャッシュ・フロー計算書)
前事業年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」に表示しておりました「有形固定資産除売却損益(△は益)」は、明瞭性の観点から表示科目の見直しを行い、当事業年度より「固定資産除売却損益(△は益)」として表示しております。
この結果、前事業年度のキャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「有形固定資産除売却損益(△は益)」に表示しておりました8,674千円は、「固定資産除売却損益(△は益)」8,674千円として表示しております。
前事業年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めておりました「立替金の増減額(△は増加)」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度のキャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた59,860千円は、「立替金の増減額(△は増加)」△35,037千円、「その他」94,897千円として組み替えております。