光ビジネスフォーム(3948)の仕掛品の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2008年12月31日
- 2809万
- 2009年12月31日 -2.02%
- 2752万
- 2010年12月31日 -20.06%
- 2200万
- 2011年3月31日 -19.56%
- 1769万
- 2011年6月30日 +26.71%
- 2242万
- 2011年9月30日 -29.22%
- 1587万
- 2011年12月31日 -18.04%
- 1300万
- 2012年3月31日 +19.14%
- 1549万
- 2012年6月30日 +9.83%
- 1702万
- 2012年9月30日 +6.86%
- 1818万
- 2012年12月31日 -8.63%
- 1662万
- 2013年3月31日 +29.54%
- 2153万
- 2013年6月30日 -6.46%
- 2013万
- 2013年9月30日 +3.75%
- 2089万
- 2013年12月31日 +8.3%
- 2262万
- 2014年3月31日 +10.89%
- 2509万
- 2014年6月30日 -22.17%
- 1953万
- 2014年9月30日 -45.29%
- 1068万
- 2014年12月31日 +102.99%
- 2169万
- 2015年3月31日 -21.39%
- 1705万
- 2015年6月30日 +35.71%
- 2313万
- 2015年9月30日 -24.37%
- 1750万
- 2015年12月31日 +31.63%
- 2303万
- 2016年3月31日 -25.79%
- 1709万
- 2016年6月30日 -45.05%
- 939万
- 2016年9月30日 +86.89%
- 1755万
- 2016年12月31日 -50.76%
- 864万
- 2017年3月31日 +38.43%
- 1196万
- 2017年6月30日 +18.09%
- 1413万
- 2017年9月30日 +1.24%
- 1430万
- 2017年12月31日 -59.36%
- 581万
- 2018年3月31日 +339.79%
- 2557万
- 2018年6月30日 -51.49%
- 1240万
- 2018年9月30日 +11.11%
- 1378万
- 2018年12月31日 +15.52%
- 1592万
- 2019年3月31日 -4.59%
- 1519万
- 2019年6月30日 -34.51%
- 995万
- 2019年9月30日 +78.33%
- 1774万
- 2019年12月31日 -41.3%
- 1041万
- 2020年3月31日 +107.97%
- 2166万
- 2020年6月30日 -25.12%
- 1622万
- 2020年9月30日 +5.13%
- 1705万
- 2020年12月31日 -49.93%
- 854万
- 2021年3月31日 +140.52%
- 2054万
- 2021年6月30日 +31.99%
- 2711万
- 2021年9月30日 -39.01%
- 1653万
- 2021年12月31日 +19.88%
- 1982万
- 2022年3月31日 +52.72%
- 3027万
- 2022年6月30日 -33.58%
- 2010万
- 2022年9月30日 +15.93%
- 2330万
- 2022年12月31日 -8.99%
- 2121万
- 2023年3月31日 -13.25%
- 1840万
- 2023年6月30日 +7.1%
- 1970万
- 2023年9月30日 -5.75%
- 1857万
- 2023年12月31日 +13.11%
- 2101万
- 2024年3月31日 -18.52%
- 1711万
- 2024年6月30日 +115.77%
- 3693万
- 2024年9月30日 -47.63%
- 1934万
- 2024年12月31日 -13.16%
- 1679万
- 2025年3月31日 -47.33%
- 884万
- 2025年6月30日 +164.3%
- 2338万
- 2025年9月30日 -17.32%
- 1933万
- 2025年12月31日 +11.85%
- 2162万
有報情報
- #1 主な資産及び負債の内容(連結)
- 仕掛品
(注) 当事業年度より製品区分の分類を変更しております。2025/03/28 10:52品目 金額(千円) 印刷関連 14,658 DPP 2,138 合計 16,797 - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 2 棚卸資産の評価基準及び評価方法2025/03/28 10:52
(1)製品・仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)