文溪堂（9471）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 4億3228万
2010年9月30日 +36.45%: 5億8986万
2010年12月31日 +4.98%: 6億1922万
2011年3月31日 -56.69%: 2億6818万
2011年6月30日 +87.11%: 5億181万
2011年9月30日 +41.12%: 7億815万
2011年12月31日 +2.23%: 7億2397万
2012年3月31日 -57.69%: 3億631万
2012年6月30日 +60.88%: 4億9280万
2012年9月30日 +41.09%: 6億9528万
2012年12月31日 -2.1%: 6億8065万
2013年3月31日 -52.63%: 3億2240万
2013年6月30日 +51.44%: 4億8822万
2013年9月30日 +53.83%: 7億5101万
2013年12月31日 +0.09%: 7億5167万
2014年3月31日 -48.41%: 3億8782万
2014年6月30日 +35.44%: 5億2524万
2014年9月30日 +64.2%: 8億6246万
2014年12月31日 +12.62%: 9億7132万
2015年3月31日 -49.2%: 4億9344万
2015年6月30日 +16.13%: 5億7305万
2015年9月30日 +50.24%: 8億6095万
2015年12月31日 +3.09%: 8億8759万
2016年3月31日 -77.76%: 1億9744万
2016年6月30日 +178.23%: 5億4934万
2016年9月30日 +51.41%: 8億3175万
2016年12月31日 +12.39%: 9億3484万
2017年3月31日 -45.86%: 5億616万
2017年6月30日 +21.49%: 6億1491万
2017年9月30日 +64.14%: 10億929万
2017年12月31日 +9.5%: 11億515万
2018年3月31日 -49.62%: 5億5672万
2018年6月30日 +17.61%: 6億5473万
2018年9月30日 +62.39%: 10億6324万
2018年12月31日 -0.04%: 10億6277万
2019年3月31日 -45.32%: 5億8110万
2019年6月30日 +17.47%: 6億8265万
2019年9月30日 +63%: 11億1275万
2019年12月31日 +7.9%: 12億70万
2020年3月31日 -58.56%: 4億9757万
2020年6月30日 +15.24%: 5億7341万
2020年9月30日 +92.72%: 11億507万
2020年12月31日 +19.36%: 13億1904万
2021年3月31日 -84.5%: 2億440万
2021年6月30日 +270.6%: 7億5751万
2021年9月30日 +74.17%: 13億1938万
2021年12月31日 +4.18%: 13億7457万
2022年3月31日 -45.09%: 7億5477万
2022年6月30日 +2.28%: 7億7198万
2022年9月30日 +64.22%: 12億6778万
2022年12月31日 +4.26%: 13億2180万
2023年3月31日 -40.88%: 7億8144万
2023年6月30日 -4.54%: 7億4593万
2023年9月30日 +70.69%: 12億7325万
2023年12月31日 +11.52%: 14億1987万
2024年3月31日 -40.67%: 8億4236万
2024年6月30日 +1.89%: 8億5829万
2024年9月30日 +37.93%: 11億8381万
2024年12月31日 -1.63%: 11億6450万
2025年3月31日 -45.73%: 6億3203万
2025年6月30日 +33.68%: 8億4488万
2025年9月30日 +59.45%: 13億4715万
2025年12月31日 +1.5%: 13億6734万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/23 15:12
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。これによる連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。これによる前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/23 15:12
#3 会計方針に関する事項（連結）: (ハ)未認識数理計算上の差異の費用処理方法
未認識数理計算上の差異については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額に計上しております。
(ニ)小規模企業等における簡便法の採用
2025/06/23 15:12