トーイン（7923）の法人税等調整額の推移 - 全期間
連結
- 2013年6月30日
- -346万
- 2013年9月30日 -66.12%
- -575万
- 2013年12月31日 -65.15%
- -949万
- 2014年3月31日 -31.21%
- -1246万
- 2014年6月30日
- -191万
- 2014年9月30日 -110.95%
- -404万
- 2014年12月31日 -70.87%
- -691万
- 2015年3月31日 -999.99%
- -8798万
- 2015年6月30日
- 18万
- 2015年9月30日
- -338万
- 2015年12月31日
- -237万
- 2016年3月31日 -474.65%
- -1362万
- 2016年6月30日
- 1613万
- 2016年9月30日 -40.43%
- 961万
- 2016年12月31日 +185.41%
- 2742万
- 2017年3月31日 -19.8%
- 2199万
- 2017年6月30日 -3.3%
- 2127万
- 2017年9月30日 -90.88%
- 194万
- 2017年12月31日 +698.76%
- 1549万
- 2018年3月31日 -75.17%
- 384万
- 2018年6月30日 +338.1%
- 1685万
- 2018年9月30日 -87.61%
- 208万
- 2018年12月31日 +489.18%
- 1230万
- 2019年3月31日
- -785万
- 2019年6月30日
- 2509万
- 2019年9月30日 -90.18%
- 246万
- 2019年12月31日 +405.84%
- 1246万
- 2020年3月31日
- -130万
- 2020年6月30日
- 2149万
- 2020年9月30日
- -408万
- 2020年12月31日
- 1613万
- 2021年3月31日
- -955万
- 2021年6月30日
- 2103万
- 2021年9月30日
- -238万
- 2021年12月31日
- 2177万
- 2022年3月31日
- -1009万
- 2022年6月30日
- 2989万
- 2022年9月30日 -78.34%
- 647万
- 2022年12月31日 -12.6%
- 565万
- 2023年3月31日
- -869万
- 2023年6月30日
- 1972万
- 2023年9月30日 -60.31%
- 783万
- 2023年12月31日 -33.35%
- 521万
- 2024年3月31日 +182.16%
- 1472万
- 2024年6月30日 +1.47%
- 1494万
- 2024年9月30日
- -1209万
- 2024年12月31日
- 3250万
- 2025年3月31日
- -1753万
- 2025年9月30日
- 66万
- 2025年12月31日 +999.99%
- 5681万
個別
- 2008年3月31日
- -3866万
- 2009年3月31日
- -3050万
- 2009年12月31日
- -1847万
- 2010年3月31日
- -1486万
- 2010年6月30日
- -560万
- 2010年9月30日 -100%
- -1121万
- 2010年12月31日 -50%
- -1682万
- 2011年3月31日 -33.34%
- -2243万
- 2011年6月30日
- -453万
- 2011年9月30日 -100.02%
- -906万
- 2011年12月31日 -336.33%
- -3957万
- 2012年3月31日 -11.92%
- -4428万
- 2012年6月30日
- -341万
- 2012年9月30日 -100.03%
- -683万
- 2012年12月31日 -49.99%
- -1025万
- 2013年3月31日 -33.33%
- -1367万
- 2014年3月31日
- -1176万
- 2015年3月31日 -643.4%
- -8749万
- 2016年3月31日
- -1404万
- 2017年3月31日
- 762万
- 2018年3月31日
- -497万
- 2019年3月31日 -137.98%
- -1183万
- 2020年3月31日
- -169万
- 2021年3月31日
- -30万
- 2022年3月31日 -999.99%
- -882万
- 2023年3月31日 -11.15%
- -981万
- 2024年3月31日
- -53万
- 2025年3月31日 -999.99%
- -2491万
有報情報
- #1 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）
- 収益力に基づく一時差異等加減算前課税所得の十分性を判断するにあたっては、一時差異等の解消見込年度及び繰戻・繰越期間における課税所得を見積っております。課税所得は、経営環境等の外部要因に関する情報や当社が用いている予算などの内部の情報を基に見積っております。2025/06/27 15:45
当該見積り及び当該仮定について、将来の不確実な経済条件の変動等により見直しが必要となった場合、翌事業年度以降の財務諸表において認識する繰延税金資産及び法人税等調整額の金額に重要な影響を与える可能性があります。
2. 固定資産の減損 - #2 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- 収益力に基づく一時差異等加減算前課税所得の十分性を判断するにあたっては、一時差異等の解消見込年度及び繰戻・繰越期間における課税所得を見積っております。課税所得は、経営環境等の外部要因に関する情報や当社及び連結子会社が用いている予算などの内部の情報を基に見積っております。2025/06/27 15:45
当該見積り及び当該仮定について、将来の不確実な経済条件の変動等により見直しが必要となった場合、翌連結会計年度以降の連結財務諸表において認識する繰延税金資産及び法人税等調整額の金額に重要な影響を与える可能性があります。
2. 退職給付債務の算定
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