トーイン（7923）の無形固定資産の推移 - 通期

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2014年3月31日: 1794万
2015年3月31日 +83.36%: 3290万
2016年3月31日 +122.31%: 7315万
2017年3月31日 -14.66%: 6242万
2018年3月31日 -19.42%: 5030万
2019年3月31日 -35.35%: 3251万
2020年3月31日 -9.56%: 2940万
2021年3月31日 -43.73%: 1654万
2022年3月31日 +10.82%: 1833万
2023年3月31日 +10.51%: 2026万
2024年3月31日 +324.59%: 8604万
2025年3月31日 -64.78%: 3031万

個別

2008年3月31日: 4115万
2009年3月31日 +106.61%: 8503万
2010年3月31日 -4.22%: 8144万
2011年3月31日 -30.07%: 5695万
2012年3月31日 -18.86%: 4621万
2013年3月31日 -35.65%: 2973万
2014年3月31日 -39.83%: 1789万
2015年3月31日 +17.32%: 2099万
2016年3月31日 +201.64%: 6332万
2017年3月31日 -11.78%: 5586万
2018年3月31日 -17.88%: 4588万
2019年3月31日 -32.08%: 3116万
2020年3月31日 -6.07%: 2927万
2021年3月31日 -43.59%: 1651万
2022年3月31日 +10.77%: 1829万
2023年3月31日 +10.61%: 2023万
2024年3月31日 +325.2%: 8603万
2025年3月31日 -64.77%: 3030万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(3)減価償却費の調整額12,180千円は、各報告セグメントに配分していない減価償却費であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額1,334,438千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産の設備投資額であります。
3.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。

2025/06/27 15:45

#2 セグメント表の脚注（連結）

その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、食品・化粧品・医薬部外品等の加工・セットを受託するほか、販促品等の商品を販売しております。
2.調整額は以下の通りであります。
(1)セグメント利益の調整額△795,617千円は、各報告セグメントに配分していない全社費用であります。
全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない販売費及び一般管理費であります。
(2)セグメント資産の調整額7,964,901千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産であります。
全社資産は、主に余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券等)及び管理部門に係る資産であります。
(3)減価償却費の調整額66,504千円は、各報告セグメントに配分していない減価償却費であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額172,425千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産の設備投資額であります。
3.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2025/06/27 15:45

#3 会計方針に関する事項（連結）

棚卸資産
商品、製品、仕掛品
当社及びTOIN (THAILAND) CO., LTD.は、先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
TOIN VIETNAM CO., LTD.は、総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
原材料、貯蔵品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法、連結子会社は定額法
ただし、柏第三工場、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8～38年
機械装置及び運搬具 4～10年2025/06/27 15:45

#4 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）

(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「無形固定資産の取得による支出」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた9,719千円は、「無形固定資産の取得による支出」△22,548千円、「その他」32,267千円として組み替えております。

2025/06/27 15:45

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

機械装置及び運搬具 4～10年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

2025/06/27 15:45

#6 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）

(単位:千円)

	前事業年度	当事業年度
有形固定資産	7,867,389	7,694,595
無形固定資産	86,031	30,307
減損損失	-	117,387

(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
減損損失を認識するかどうかの判定及び使用価値の算定において用いられる将来キャッシュ・フローは、過去3年間の実績数値を基に、資産グループの現在の使用状況や合理的な使用計画等を考慮して見積もっております。

2025/06/27 15:45

#7 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）

(単位:千円)

	前連結会計年度	当連結会計年度
有形固定資産	8,396,193	8,173,277
無形固定資産	86,048	30,310
減損損失	-	117,387

2025/06/27 15:45

#8 重要な会計方針、財務諸表（連結）

棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品、製品、仕掛品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
原材料、貯蔵品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法
ただし、柏第三工場、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～38年
機械及び装置 10年2025/06/27 15:45