トーイン(7923)の退職給付引当金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2008年3月31日
- 6028万
- 2009年3月31日 +0.88%
- 6081万
- 2010年3月31日 +84.15%
- 1億1199万
- 2011年3月31日 +35.07%
- 1億5127万
- 2012年3月31日 -3.95%
- 1億4530万
- 2013年3月31日 +0.7%
- 1億4631万
- 2014年3月31日 -2.44%
- 1億4275万
- 2015年3月31日 -17.05%
- 1億1841万
- 2016年3月31日 -8.07%
- 1億886万
- 2017年3月31日 +19.53%
- 1億3011万
- 2018年3月31日 -1.84%
- 1億2772万
- 2019年3月31日 +4.09%
- 1億3295万
- 2020年3月31日 +5.14%
- 1億3979万
- 2021年3月31日 +10.31%
- 1億5420万
- 2022年3月31日 +7.63%
- 1億6596万
- 2023年3月31日 -0.87%
- 1億6451万
- 2024年3月31日 +17.08%
- 1億9261万
- 2025年3月31日 +1.84%
- 1億9615万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/27 15:45
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) 役員退職慰労引当金 37,749 46,723 退職給付引当金 58,939 61,788 会員権評価損 36,938 38,024
- #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 退職給付引当金
従業員の退職給付に備えるため、当事業年度末における退職給付債務及び年金資産の見込額に基づき計上しております。また、執行役員の退職慰労金の支給に備えるため、会社内規による必要額を計上しております。
退職給付債務の算定にあたり、退職給付見込額を当事業年度末までの期間に帰属させる方法については、給付算定式基準によっております。
数理計算上の差異は、その発生時の従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(10年)による定額法により按分した額をそれぞれ発生の翌事業年度から費用処理しております。2025/06/27 15:45