固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 4068億3800万
- 2014年9月30日 +1.95%
- 4147億6400万
個別
- 2014年3月31日
- 3067億
- 2014年9月30日 +1.43%
- 3110億7600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、中間連結財務諸表(連結)
- 2. 主要な顧客ごとの情報2014/12/24 11:00
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前中間連結会計期間(自 平成25年4月1日 至 平成25年9月30日) - #2 リース取引関係、中間連結財務諸表(連結)
- ① リース資産の内容2014/12/24 11:00
有形固定資産 機械装置及び運搬具、工具器具及び備品
無形固定資産 ソフトウエア - #3 固定資産の減価償却の方法
- 2.固定資産の減価償却の方法2014/12/24 11:00
(1) 有形固定資産(リース資産を除く) - #4 固定資産売却損の注記(連結)
- ※4. 固定資産売却損の内訳は、次のとおりである。2014/12/24 11:00
前中間連結会計期間(自 平成25年4月1日至 平成25年9月30日) 当中間連結会計期間(自 平成26年4月1日至 平成26年9月30日) 土地 8 〃 11 〃 無形固定資産 0 〃 ― その他 4 〃 2 〃 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3. 固定資産売却益の内訳は、次のとおりである。2014/12/24 11:00
前中間連結会計期間(自 平成25年4月1日至 平成25年9月30日) 当中間連結会計期間(自 平成26年4月1日至 平成26年9月30日) 土地 13 〃 2 〃 無形固定資産 ― 2 〃 その他 0 〃 0 〃 - #6 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5. 固定資産除却損の内訳は、次のとおりである。2014/12/24 11:00
前中間連結会計期間(自 平成25年4月1日至 平成25年9月30日) 当中間連結会計期間(自 平成26年4月1日至 平成26年9月30日) 機械装置及び運搬具 25 〃 6 〃 無形固定資産 12 〃 26 〃 その他 7 〃 6 〃 - #7 圧縮記帳見込額に関する注記
- 縮記帳見込額16百万円を固定資産圧縮特別勘定としてその他の流動負債に計上している。2014/12/24 11:00
- #8 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※3. 当中間期に取得した有形固定資産(建物及び構築物、その他)について、取得金額から控除した圧縮記帳額は、2百万円である。2014/12/24 11:00
なお、国庫補助金受入等による圧縮記帳累計額は次のとおりである。 - #9 減価償却額の注記
- 5. 減価償却実施額は、次のとおりである。2014/12/24 11:00
前中間会計期間(自 平成25年4月1日至 平成25年9月30日) 当中間会計期間(自 平成26年4月1日至 平成26年9月30日) 有形固定資産 5,065百万円 4,594百万円 無形固定資産 812 〃 1,050 〃 - #10 減損損失に関する注記(連結)
- 前中間連結会計期間(自 平成25年4月1日 至 平成25年9月30日)2014/12/24 11:00
(経緯)用途 種類 場所 金額(百万円) 土地 61 無形固定資産 大阪府豊中市他計3ヵ所 3 計 84
上記の資産グループは、遊休資産であるため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上した。 - #11 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2014/12/24 11:00
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定率法によっている。ただし、平成10年4月1日以後に取得した建物(附属設備を除く)及び中之島フェスティバルタワーの建物(附属設備)・構築物については、定額法を採用している。在外連結子会社は当該国の会計基準に基づく定額法を採用している。 - #12 重要な特別損失の注記
- ※4. 特別損失の主要項目は、次のとおりである。2014/12/24 11:00
前中間会計期間(自 平成25年4月1日至 平成25年9月30日) 当中間会計期間(自 平成26年4月1日至 平成26年9月30日) 機械及び装置除却損 23 〃 4 〃 無形固定資産除却損 9 〃 26 〃 減損損失 80 〃 96 〃